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HRプロ編集部取材×注目人事トレンド

企業の枠組みを超えたチームでリアルな社会課題を解決する 〜異業種混合型リーダーシップ開発「ALIVE」プロジェクトとは〜

HRプロ編集部
2017/11/14

ビジネス環境が急速なスピードで変化する中、リーダーシップを発揮しながら事業や組織を牽引し、課題を解決していく力が多くの企業で求められている。そうした能力・経験は文化や価値観が異なるダイバーシティ環境の中で芽生え、育まれるものも少なくはないだろう。
2017年10月4日、そうしたリーダーシップを育成するためのプロジェクト「異業種混合型リーダーシッププログラム ALIVEプロジェクト」の後期がスタートを切った。これから3か月間にわたり実施される本プロジェクトの初回となる「Session 1」には、9社60名からなる様々な企業の次世代のリーダー候補が集まり活発な議論が行われた。

業界・業種を超えて課題を解決する…異業種交流プロジェクト「ALIVE」とは

ALIVEプロジェクトとは、ひとことでいえば、さまざまな業界・業種を超えて集まったチームでリアルな社会課題を解決するためのプロジェクトである。

もともと、サントリー食品インターナショナルにおいて「自社のリーダーを育成するためには、他の企業の社員と交流して意見をぶつけ合うような取り組みが必要」と考えたことをきっかけに、グローバルリーダー育成プログラムの一環として、2016年、ALIVEプロジェクトの前身である「モルツプロジェクト」が発足した。

「モルツプロジェクト」を運営したサントリー食品インターナショナルの当時人事部の庄司弥寿彦氏に、答申先・各社人事部から翌年以降の継続を望む声が多く寄せられ、また社会に眠る課題と企業・企業人を大規模につなぐというプログラムの社会的意義を感じ、ボランティアスタッフとして関わっていた合同会社こっからの墨健二氏・巴山雄史氏および日本郵便畑俊彰氏により、非営利団体での継続的な運営の検討が始まった。

ALIVEプロジェクトに参加しているのは、普段は企業に勤めている20〜40代前半前後までの社会人だ。普段は所属企業で培われた文化・価値観の中で就業している彼らが、他社の同世代たちとチームを組み、ひとつのことを成し遂げることで、大きく成長していくことが期待されている。

企業人事も支援。「社会貢献」と「リーダーシップ育成」がキーワード


ALIVEプロジェクトの目的は2つある。ひとつは、「リアルな社会課題への貢献」だ。答申先から提示された課題は、まさに今リアルで起こっている問題である。チームの皆でその課題を解決すべく取り組み、成果を出す。もうひとつは、「自身のリーダーシップを育む」こと。プロジェクト内では振り返りの時間を設け、個々人が自身の強みや弱み、思考のクセを自覚し、リーダーとしての成長につなげるのである。

もうひとつの側面として、運営事務局のスタッフには多く企業人事が参加している点も特徴としてあげられる。同プロジェクトの趣旨に賛同した、自社の次世代リーダー育成のために研修プログラムとして活用している、他社人事から誘いを受けたなど参加のきっかけ・目的は様々だが、一様に企業・業種を超えた異業種交流が参加者の成長につながるという確信を持ち、それを支援するスタンスで参加しているのだ。


ALIVEプロジェクト全体のスケジュールは以下の通り。

Session 1:テーマ理解(テーマプレゼンテーション&チームビルディング)
Session 2:課題の本質を探る(2日間でフィールドワーク&ショートプレゼンテーション)
Session 3:提案をまとめる(2日間でフィールドワーク&中間プレゼンテーション)
Session 4:提案を伝える(2日間で最終プレゼンテーション&振り返り)

今回の答申先は、一般社団法人エル・システマジャパン、いけばな草月流、音楽座ミュージカルの3団体だ。9社60名の参加者はそれぞれの答申先の担当者とともに1チーム5名前後のチームを作り、それぞれのチームは3つの答申先のグループに分けられる。今までまったく違う人生を歩んできた者同士が協力し合い、時にぶつかり合いながら、それぞれの団体が持つ課題の解決に向けてこれから3か月間取り組んでいく。

ALIVEのFacebookページはこちら
https://ja-jp.facebook.com/alive0309/

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HRプロ編集部

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    • 島村 公俊氏

      島村 公俊氏

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      2001年、人事系のコンサルティング会社などを経て、2006年ソフトバンク株式会社(旧ボーダフォン)入社。全国の代理店ショップの店長向けにコーチング研修を導入し、退職率低減に寄与。社内表彰される。2007年人事本部人材開発部へ異動。ソフトバンクユニバーシティ設立において研修の内製化を推進し、内製コンテンツの開発および、100名を超える社内講師の育成へ貢献。2013年アメリカの教育団体よりアジア初としてPike’s Peak Awardを受賞。翌年、日本HRチャレンジ大賞人材育成部門優秀賞を受賞。2015年より講師ビジョン株式会社を設立し、教え、学びあう文化をつくることを目的に、内製研修の開発支援や社内講師トレーニングを提供している。

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      小野 琴理氏

      株式会社ファンケル ファンケル大学 教育企画部 教育企画運営グループ 課長

      2007年 株式会社ファンケルに入社。電話窓口部門への配属を経て、人事企画部門に3年半従事。 2013年 社内教育部門(ファンケル大学)の設立とともに、新入社員から役員層までの研修を行う部署の課長として、社内研修の内製化に積極的に取り組む。 2014年度1,000名を超える従業員を対象に実施した理念研修をきっかけに、従業員の特徴や傾向を把握。 その後、従業員の傾向に合わせた社内研修の構築を行い、2016年度は80%以上の研修を社内講師で実施し、年間のべ2,900名が受講。 また、反転教育の導入においても、企画から構築まで全て社内で完結させ、従業員の研修転移に貢献。 現在は、店舗・窓口部門共通の社内資格制度と教育プログラムの再構築に取り組む。

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      原田 謙太郎 氏

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    • 加藤 雄一郎氏

      加藤 雄一郎氏

      名古屋工業大学 産学官金連携機構 特任教授

      東京工業大学大学院 博士課程 価値システム専攻修了。博士(学術)。食品会社、広告会社を経て、2003年に名古屋工業大学大学院 産業戦略工学専攻に着任。2015年10月から現職。専門はマーケティング、競争戦略、組織開発、事業創造人財育成。建機、電子機器、自動車、トイレタリ、食品など企業を対象にした事業価値創造プロジェクトや人財育成研修など企業指導多数。主な著書として、『JSQC選書9 ブランドマネジメント:究極的なありたい姿が組織能力を更に高める』(日本規格協会)、『理想追求型QCストーリー:未来の顧客価値を起点にしたコンセプト主導型の新製品・サービス開発手法』(日科技連出版社)がある。2015年よりデミング賞審査委員会委員。

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    講師

    • 江上 茂樹氏

      江上 茂樹氏

      サトーホールディングス株式会社 執行役員 最高人財責任者(CHRO) 兼 北上事業所長

      1995年に東京大学経済学部卒業後、三菱自動車工業株式会社に入社し、川崎工場の人事・労務部門に配属。2003年のトラック・バス部門分社に伴い、三菱ふそうトラック・バス株式会社へ移籍し、人事・採用・教育を担当。途中、CEOアシスタントを経て、2007年人事・総務本部組織戦略部長、2008年開発本部開発管理部長、2010年人事担当常務人事・総務本部長(兼ダイムラートラックス・アジア人事責任者)を歴任し、独ダイムラー傘下となった同社の人事制度のグローバルスタンダードへの転換を図った。2015年11月サトーホールディングス株式会社最高人財責任者(CHRO)に就任。2016年7月同社執行役員。2017年4月北上事業所長を兼務。

    • 山下 茂樹氏

      山下 茂樹氏

      武田薬品工業株式会社 グローバルHR 人材開発・組織開発(日本)ヘッド

      1985年立教大学社会学部卒業。キヤノン、モービル石油(現エクソンモービル)にてセールス&マーケティング業務に従事。1998年よりGE横河メディカルシステム(GEYMS)でサービスマーケティングマネジャーとして画像診断装置のサービスビジネスに従事。2000年南カリフォルニア大学MBA取得を節目に、キヤリアをセールス&マーケティングから人事、人材開発に転換。GEYMS、メリルリンチHRリーダーシッププログラムを経て、2002年より、日本イーライリリーにおいて幅広い事業領域でのHRビジネスパートナー及び人材開発、組織開発、社内広報を歴任。シーメンスでのHRビジネスパートナーを経て、2012年より、MSDにて次世代リーダーの採用、育成、ダイバーシティ&インクルージョンの推進、後継者育成計画等のタレントマネジメント業務を歴任。2017年7月より現職。MBTI認定ユーザー(2007)、CTI認定コーアクティブコーチ(2012)、立教大学GLP兼任講師(2017)

    • 須東 朋広氏

      須東 朋広氏

      多摩大学大学院 経営情報学研究科 客員教授

      2003年、最高人事責任者の在り方を研究する日本CHO協会の立ち上げに従事し、事務局長として8年半務める。 2011年7月からはインテリジェンスHITO総研リサーチ部主席研究員として日本的雇用システムの在り方の研究から中高年の雇用やキャリア、女性躍進、障がい者雇用、転職者、正社員の研究活動を行ってきた。 2016年7月から、今までの研究活動から組織内でなんらかの理由で声を上げられない社員が、イキイキ働くために、一般社団法人組織内サイレントマイノリティを立ち上げる。 同社代表理事として現在に至る。そのほか、専修大学 非常勤講師、HR総研 客員研究員を兼任。

  • HRサミット2017/HRテクノロジーサミット2017講演録

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    HR Techが人事の様々な領域に広がる中、育成領域においてはまだ限定的な参入にとどまっています。今まで満足度や学習効果以外の指標の見える化がしにくい人材育成において、新たに見える化できることは何か、人材育成から成長支援に向けた研修の必要性など、育成領域のデジタルシフトについて、グロービスをご活用いただいた企業様の事例をご紹介いたします。

    講師

    • 井上 陽介

      井上 陽介氏

      株式会社グロービス グロービス・デジタル・プラットフォーム マネジング・ディレクター

      消費財メーカーに従事後、グロービスにて企業向け人材コンサルティング、名古屋オフィス新規開設リーダー、法人部門マネジング・ディレクターを経て、デジタル・テクノロジーで人材育成にイノベーションを興すことを目的としたグロービス・デジタル・プラットフォーム部門を立ち上げ責任者として組織をリードする。