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【無料/動画配信】若手社員を中心に増えるメンタル不調の予防と対応

いつでも見られるオンデマンド配信!<都内にある企業(999名以下)限定> 若手社員を中心にメンタル不調者が増えています。「働き方改革で過重労働が減ったはずなのになぜ?」、「年次有給休暇が取得できるようになったはずなのになぜ?」こんな疑問をお持ちになるかも知れません。実はメンタル不調が起こる原因は過重労働だけではないのです。本セミナーではメンタル不調が起こる原因を取り上げ、職場づくりやメンタル不調の予防の上で重要なポイントとなる睡眠についても取り上げて解説します。また、メンタル不調者が発生してしまった場合の実務的な対応として休職・復職についてもお話しします。(東京都主催/働き方改革パワーアップ応援事業)

【無料/動画配信】若手社員を中心に増えるメンタル不調の予防と対応
費用: 無料
開催形式: オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
視聴URL連絡方法: ・申込完了時にメールでご案内
提供会社: 【東京都委託事業】働き方改革パワーアップ応援事業事務局(運営:アデコ株式会社)

このセミナーの主な対象者

<都内にある企業(999名以下)限定>都内の企業の経営者や人事労務担当者など

対象職種: 面接官・リクルーター 人事・労務 法務・コンプライアンス 総務・管理部門 その他職種
対象階層: 経営者・経営幹部 経営幹部候補 管理職 リーダー・主任・マネージャー 中堅社員 若手社員

解決できる課題・このセミナーをおすすめしたい企業

日程・申込

2025/12/02(火) 9:00 〜 2025/12/25(木) 18:00

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  • 対象:【無料/動画配信】若手社員を中心に増えるメンタル不調の予防と対応
  • 申込締切:2025/12/01(月) 21:00
  • キャンセル受付締切:2025/12/02(火) 9:00
  • 定員:125名
受付終了

セミナー概要

このセミナーのポイント!

《人事・総務担当者必見!》
〇若手社員を中心としたメンタル不調の原因と、予防策が分かる
〇いざメンタル不調者が発生してしまったら?人事労務担当者として取るべき適切な対応を解説

○動画を見て学ぶ!オンデマンド型セミナー
※PC、タブレット、スマホでいつでもどこでも無料でセミナー視聴可能!
※本セミナーは約60分の動画視聴となります。

【カリキュラム】
1.働き方改革と健康経営の関連性
2.メンタル不調を起こさないための職場づくり(ハード面・ソフト面)
3.メンタル不調予防のための睡眠の重要性
4.メンタル不調者が発生した場合の対応(休職・復職)

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■お申込み後の流れ

・「HRpro」よりエントリー後、「働き方改革パワーアップ応援事業事務局」より正式なお申込み方法について連絡いたします。
※本セミナーの受講に際して、申込後にご案内する「申込要件」および「プライバシーポリシー」に同意いただく必要がございます。

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■申込要件について

受講対象者は「都内企業」の経営者、人事労務担当者、等(自社の働き方改革に携わる方)が対象です。
※なお「都内企業」は以下の通りとなります

・東京都内に事業所を有する、従業員数2~999名の企業であること
※本支援制度は民間企業を対象としており、行政機関やそれに準ずる団体は申込み対象外となります。
・賃金や労働時間等に関する労働関係法令を遵守していること
・風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(昭和23年法律第122号)第2条第1項に規定する風俗営業、同条第5項に規定する性風俗関連特殊営業、同条第13項に規定する接客業務受託営業及びこれらに類する事業を行っていないこと
・暴力団員等(東京都暴力団排除条例(平成23年東京都条例第54号)第2条第3号に規定する暴力団員及び同条第4号に規定する暴力団関係者をいう。)、暴力団(同条第2号に規定する暴力団をいう。)及び法人その他の団体の代表者、役員又は使用人その他の従業員若しくは構成員が暴力団員等に該当する者でないこと

登壇講師

  • 大野 知美

    大野 知美氏

    あすそら社会保険労務士事務所 代表

    健康経営エキスパートアドバイザーの資格を有し、企業の働き方改革や健康経営を中心に積極的に支援している。官民問わず、セミナー講師も務めており、自らの人事労務経験に基づく、実務に直結した内容を伝えている。

    ・特定社会保険労務士
    ・キャリアコンサルタント
    ・健康経営エキスパートアドバイザー

会社情報

社名 【東京都委託事業】働き方改革パワーアップ応援事業事務局(運営:アデコ株式会社)
住所 〒163-0521 東京都新宿区西新宿1-26-2 新宿野村ビル21F
代表者 平野 健二
資本金 55億6,000万円
売上高 2,702 億円(2024年)
従業員数 37,200 名 ※当社に所属するすべての雇用形態の従業員の合計

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