従業員の健康増進が企業にもたらす利益とは～エビデンスに基づき医師がわかりやすく解説～

こんな方におすすめ
ー従業員の健康データの活用や健康経営に関心はあるが、取り組むべきか迷いがある
ー従業員の健康増進施策や健康経営に取り組むべきだと考えているが、経営層の理解を得るのが難しい
ー従業員の健康増進施策や健康経営に取り組んでいるが、効果やメリットが明確でなくモヤモヤを抱えている

新型コロナウイルスの流行やテレワークによる対面コミュニケーションの減少により、従業員の心身の健康に課題を抱える企業が増えてきています。
また、企業が従業員の健康に投資する「健康経営」の拡がりもあり、従業員の健康増進に取り組む必要性を感じている人事担当者も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

一方で、健康経営や健康増進施策は、投資に対してどのような利益があるのかが見えづらいのも実情です。
そのため組織内での必要性や効果の説明がしづらく、実際に取り組むハードルの高さや継続する難しさを感じている方が多くいらっしゃいます。

本セミナーでは、企業が従業員の健康増進に投資を行うことでどのような利益がもたらされるのかについて、現役産業医が最新の研究調査をもとに、わかりやすく解説します。
また、従業員の健康増進に関する具体的な取り組みについてもご紹介します。

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  医師／公衆衛生学修士（MPH）／博士（公衆衛生学） 合同会社ActiveHealthLab 代表氏

  天野 方一 先生

  帝京大学大学院公衆衛生学研究科非常勤講師、帝京大学ちば総合医療センター第三内科（腎臓内科）非常勤医師、ルサンククリニック非常勤医師など予防医療に特化したメディカルクリニック、および複数企業の嘱託産業医としても勤務中。理念は「日常生活を改善することで、身体だけでなく心も健康に」。腎臓病学／予防医学／抗加齢学医学／産業医学を専門として活動をしている。

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  株式会社メディカルノート　取締役CRO氏

  水野 玲生 氏

  2017年にメディカルノートに入社後、在宅診療事業、医療コンテンツ、オンライン診療などさまざまな医療事業に関わり、マーケティングからサービス設計、業務設計などを幅広くマネジメント。2021年10月より企業の社員向け医療サービスの立ち上げを行う。

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  メディフォン株式会社　カスタマーサクセス / 健康経営アドバイザー氏

  藤江 翔子

  大手百貨店へ新卒入社。海外店舗・労働組合専従・本社MD本部・外商部などを経験。海外店舗勤務の際に、同僚の手術・入院に付き添ったことから医療通訳と予防医療の重要性を痛感。労働組合専従の際に、「健康経営」こそが何よりも企業の根幹であると学ぶ。メディフォンの理念に共感し、カスタマーサクセスとして入社。