【大阪開催】 転換期における 人事制度再構築の着眼点

『転換期』とは、以下の人事を取り巻く状況の ことです。

①成果主義から１５～２０年
②職能資格制度の年功的運用の限界
③シニアの継続雇用、女性活躍支援など多様化する人材の活用
④恒久的な人材不足時代の到来　など

各企業様におかれましては、これらの環境に鑑み、人事制度の見直しを検討するケースが増えています。その方向性は、成果偏重に陥らず、人材力をより効果的に活用するための「役割主義の人事制度構築」にあります。

また、６５歳雇用確保においては、より長期に組織に貢献するための動機づけに資する制度の再設計と運用が求められます。

今回のセミナーでは、これらの視点に基づき、制度とその運用を見直すポイントを解説します。

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  梶屋　宣之氏

  一般社団法人中部産業連盟 部長 上席主任コンサルタント

  大手自動車部品メーカー、上場金属メーカー、上場橋梁鉄鋼メーカー、中堅食品メーカーなど主に製造業の人事制度革新における支援コンサルティングを多数実施。
  
  また、組織風土改革、管理職対象のアセスメント研修、考課者研修、アクションラーニング研修など人材開発にも実績多数。