野村総合研究所 内藤氏カオナビ 佐藤氏ら登壇！「人的資本」が問われる時代の人事・管理職のあたらしい常識

NEWONEでは、これまで「あたらしい個人と組織の関係を」テーマに、設立から4年半に渡って「エンゲージメント」という概念を軸に、多くの企業様にご支援してまいりました。

2020年から開催したエンゲージメント・サミットも、毎年ご好評をいただきおかげさまで今年で3年目を迎えます。

組織を取り巻く環境変化や働き方の多様化に伴い、エンゲージメントの高い組織づくりは、年々注目度が高まっています。

2020年11月に米国で上場企業に対して「人的資本」の開示を義務付けたことから、2021年6月の「コーポレートガバナンス・コード」の改定版では、人的資本や知的財産への投資等についても、自社の経営課題・戦略との整合性を意識した、わかりやすく具体的な人的資本情報開示が求められる記述が追加されました。

これを受けて、日本企業でも持続的な企業価値の向上を実現するために、「人的資本」への注目が急速に高まっています。

経営や人事、現場の管理職においても、人的資本を最大化し組織力を高めていくうえで、「エンゲ―ジメントの高い組織づくり」は必須であり、あたらしい常識となりつつあります。

これまでも、働き方改革やコロナ禍など様々な変化が起こるたびに、人事および現場管理職の適切な変化対応が求められてきました。

今回の人的資本の情報開示においても、開示そのものを目的化せず、いかにこの変化の流れを効果的に活用し、人的資本の最大化ができるかが重要であると考えています。

今回のセミナーでは、エンゲージメントを軸に人材の情報整備、育成、組織づくりなど人材戦略にフォーカスし、専門分野の有識者をゲストにお迎えして様々な角度から、人的資本が問われる時代の人事・管理職のあたらしい常識についてお伝えさせていただきます。

自社において、人的資本開示に向けて何に注力するべきか、人事や管理職が社員の強みを最大化しエンゲージメントを高めるポイントについてお持ち帰りいただければ幸いです。

ぜひ、ふるってご参加ください。

◆こんな課題を持っている方におススメ
・エンゲージメントの高い組織を作りたい
・社員の働きがいを高め、組織のパフォーマンスを最大化したい
・この機会に自社にあった人材戦略を再考したい

◆セミナーで得られるポイント
・人的資本開示に向けた人材戦略のポイント
・人と組織が成長する組織の作り方
・メンバーのエンゲージメントを高める効果的なかかわり方
・経営・人事、管理職が、今取り組むべきことと

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  島津 明人氏

  慶應義塾大学　総合政策学部　教授

  2000年早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻博士後期課程修了，博士（文学）。公認心理師，臨床心理士。
  早稲田大学助手，広島大学専任講師・助教授，ユトレヒト大学客員研究員，東京大学准教授，北里大学教授を経て現職。専門は産業保健心理学，行動科学。
  主な著書に「Q&Aで学ぶワーク・エンゲイジメント：できる職場のつくりかた」
  「ワーク・エンゲイジメント：ポジティブ・メンタルヘルスで活力ある毎日を」など。
  日本行動医学会（顧問），日本産業ストレス学会（常任理事）

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  佐藤 寛之氏

  株式会社カオナビ 取締役副社長 COO

  上智大学卒業後、リンクアンドモチベーションに入社。大手企業向け組織変革コンサルティング部門にて営業を担当。
  
  シンプレクスにて人材開発グループ責任者を務めた後、カオナビに参画。事業の立ち上げを代表の柳橋と共に行う。
  現在は取締役副社長COOとして、事業戦略を推進。

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  内藤 琢磨氏

  株式会社野村総合研究所 グローバル経営研究室 チーフエキスパート

  慶応義塾大学卒業後、生命保険会社、会計系コンサルティング会社を経て2002年、株式会社野村総合研究所入社。専門領域は人事・人材戦略、人事制度設計、グループ再編人事、タレントマネジメント、コーポレートガバナンス。
  主な著書・論文に『NRI流 変革実現力』（共著、中央経済社、2014年）、『デジタル時代の人材マネジメント（編著、東洋経済新報社、2020年』『進化する人事部（共著、労務行政、2021年）』『ジョブ型人事で人を育てる（編著、中央経済社、2022年』がある。

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  上林 周平氏

  株式会社NEWONE　代表取締役社長

  大阪大学人間科学部卒業後、アクセンチュアに入社。BPRコンサルティング、民営化戦略立案等に従事し、2002年、株式会社シェイク入社。
  企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として推進し、2015年より株式会社シェイク代表取締役に就任。
  2017年9月、これからの働き方をリードすることを目的に、エンゲージメントを高める支援を行う株式会社NEWONEを設立し、ソフトバンク様はじめ多くの企業の支援を実施。