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HRテクノロジーを活用した『構造化面接』 実践事例のご紹介

【面接工数67%減、内定承諾率25pt増、選考招待数300%増、選考スピード33%増】従前の集団面接・グループディスカッション・個人面接を『構造化面接』に置き換え、大きな効果を上げた事例のご紹介をいたします。

HRテクノロジーを活用した『構造化面接』 実践事例のご紹介
費用: 無料
開催形式: オフライン
開催地: 東京都
恵比寿南1-5-5, JR恵比寿ビル11F
最寄駅: JR、東京メトロ日比谷線 恵比寿駅
提供会社: タレンタ株式会社

日程・申込

日程情報はありません。

セミナー概要

<セミナー実施の背景>

『構造化面接』とは、面接官の主観による評価のバラつきを抑えるために、あらかじめ候補者への質問項目と選考基準を決めておく面接手法です。

日本の採用選考においては、面接官が質問を臨機応変に変えながら回答を得ていく非構造化面接が主流でしたが、面接官個々が保持する無意識のバイアスや、面接官の力量により、面接品質や合否の決定が左右されるという問題点が議論されてきました。

一方日本でも、2015年7月に発売された書籍「ワーク・ルールズ!」で、Google社が『構造化面接』を採用していること、また非構造化面接より『構造化面接』の方が、候補者の将来の活躍を予測できることが紹介されたことをきっかけにして、日本でも「構造化面接」が知られることとなりました。

また弊社が2016年より日本市場にて事業展開を開始した、デジタル面接プラットフォームHireVueの録画面接機能を使って『構造化面接』を実践し、大きな効果を上げている企業が急激に増えてきております。

本セミナーでは、伊藤忠商事・東京海上日動・花王・日本航空・JTB・東京エレクトロン・ヤフー・阪急阪神百貨店・ゴールドマンサックス証券・ユニリーバなど、業種業界を問わず国内100社以上で活用されている「HireVue録画面接機能」を活用して『構造化面接』を実現し、初期の対面選考(集団面接・グループディスカッション・個人面接)を置き換えた事例とそのアプローチをご紹介いたします。

さらにデジタル化ならではのメリットである、AI活用を含めた蓄積された面接データ活用の具体的事例や、JAXA(宇宙航空研究開発機構)が日本で初めて実現した、一連の採用選考プロセス(応募~面接日程調整~面接~選考~内々定)を完全デジタル化し、時間と距離の制約を解消しスピード選考に成功した事例についてもご紹介いたします。

この機会にぜひ、ご参加いただきますようお願いいたします。

<セミナーで得られるポイント>

・構造化面接のメリット、実践アプローチ、具体的事例が理解できる
・構造化面接と非構造化面接の組み合わせ事例が理解できる
・採用選考プロセスにおけるAI活用の最新事情が理解できる

<このような課題・お悩みにお応えします>

・グループディスカッションや集団面接で、限られた時間で複数の候補者を評価することに限界を感じている
・より多くの候補者への選考参加機会の提供と、選考工数の最適バランスを模索したい
・現状の採用選考プロセスについて一抹の不安を感じており、最新の動向をチェックしておきたい

プログラム

15:00-15:15

タレンタ株式会社ご紹介/HireVue概要ご紹介

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15:15-15:45

HireVue録画面接機能を活用した構造化面接実践事例と実践アプローチのご紹介

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15:45-16:00

JAXA(宇宙航空研究開発機構)における採用選考プロセスの完全デジタル化事例のご紹介

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16:00-16:20

蓄積された面接データ活用の具体的事例のご紹介

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16:20-16:30

質疑応答

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登壇講師

  • 田中 義紀

    田中 義紀氏

    タレンタ株式会社 代表取締役社長兼COO

    慶應義塾大学院理工学研究科管理工学専攻修了。日本オラクル株式会社、日本ヒューレット・パッカード株式会社を経て、タレンタ株式会社の前身である株式会社サンブリッジソリューションズに入社。海外の最先端テクノロジーを活用した日本企業のバックオフィス業務の効率化・高度化の支援に一貫して携わる。2009年以降はHRテクノロジー領域に特化し、人事業務の効率化や高度化に加え、現場コミュニケーションの活性化や内的動機づけの促進を狙った最先端HRテクノロジーの発掘や日本企業への適用手法を開発し、サービスとして展開している。

会社情報

社名 タレンタ株式会社
住所 〒150-0022
東京都渋谷区恵比寿南1-5-5
JR恵比寿ビル11F
代表者 代表取締役会長兼CEO:石橋 愼一郎/代表取締役社長兼COO:田中 義紀
資本金 5,000万円
売上高 非公開
従業員数 非公開

このセミナーが属するジャンル


  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
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  • マネジー