人事制度

真に日本企業に適した“日本式”職務型人事制度とは

本セミナーでは先進事例を交えながら、“日本式”制度の絵姿の具体像に迫っていきます。


真に日本企業に適した“日本式”職務型人事制度とは 【コーン・フェリー・ジャパン株式会社】
費用 無料
会場  トラストシティ カンファレンス・丸の内

東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館11階

JR東京駅  八重洲北口改札を出て左方向、日本橋口より徒歩1分

ジャンル 人事制度
特典・備考 なし
提供 コーン・フェリー・ジャパン株式会社

解決できる課題

人事制度を見直したい

評価制度を見直したい

賃金・賞与制度を見直したい

日程・申込

日程情報はありません。

概要

※本セミナーは、7月31日開催と同内容になります。

未だ多くの日本企業が「職能型(メンバーシップ型)」の人事制度を運用しています。形式上は役割や職務の要素を取り込んでいても、運用は極めて職能的になっている企業も少なくありません。かつて有効だった職能型人事制度が、現在では却って足枷になってしまっています。

社歴が長いというだけで手厚い処遇が保障されている年配者に対し、頑張っている将来有望な若手層の低処遇、といった対立構図が多くの企業で見られます。また、これからの成長が見込めない事業で人件費が高止まりし、今後の重点事業に人件費を振り向けられない、といったジレンマを抱えている企業も数多あります。つまり、人や事業のパフォーマンスに対して人件費の効率が低いということです。

だからと言って、欧米式の「職務型(ジョブ型)」人事制度を導入すればこの歪みが即解決されるというほど単純な話ではありません。日本独自の雇用慣行が依然として残っている現状では、単なる欧米の模倣ではなく、日本企業に適した職務型の制度を仕立てる必要があります。近年、その“日本式”制度の絵姿が見えつつあります。本セミナーでは、先進事例を交えながら、その具体像に迫っていきます。

【プログラム】
■日本企業の歪な人件費構造
■年齢や年次のくびきを解き放ち、人件費の効率を高める必要性
■企業として、どこへ重点的に人件費を配分していくべきか?
■先進事例の紹介
■“日本式”職務型人事制度を支える職務価値の算定方法
※プログラムは変更する場合がございます。

【講師】
コーン・フェリー
プリンシパル 加藤 守和

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≪お問い合わせ先≫
コーン・フェリー 東京オフィス セミナー事務局: 浜辺、松田
TEL:03-6267-3330 E-mail : infojapan@kornferry.com

会社情報

社名 コーン・フェリー・ジャパン株式会社
住所 100-0005
東京都千代田区丸の内1-8-1
丸の内トラストタワー N館 14階
代表者 日本共同代表 滝波純一、五十嵐正樹
資本金 非公開
売上高 非公開
従業員数 非公開