いますぐ実践！成果を出す人材育成のポイントとは？ ～「あるべき姿」と「細分化」が成功の秘訣～

＜本セミナーはこのような方におすすめです＞
・階層や部門によって教育方法が異なり、成果を出せる組織構築に苦戦されている経営者の方
・育成担当者によって教育の仕方が異なり、企業全体の人材育成に悩んでいる管理者層の方
・育成を受ける側で習熟度に差があり、教育を困難に感じているマネジャー層の方

企業のビジョン・ミッションと、社員個人の将来像がリンクしているほど企業においてリンク度の高い人材が成長するという考えは、昔から言われています。企業ビジョン・ミッションの達成のために、組織全体で成果を上げるべく役割を担い業務を遂行するのが部門です。各部門が「組織全体で成果をあげる」という大きな目的を念頭に、部門が担う役割に応じた「あるべき姿」を設計し育成する考えは人材育成の王道と言えるでしょう。

■「あるべき姿」を目指すために
部門内で役割を担い、高度なレベルの業務を遂行できるようになるためには、社員全体が役割に応じた教育を受け、成長していくことが必須です。

しかし、実際に人材育成の現場を見るといかがでしょうか。

営業部門で言えば、優秀な上司が部下に対して教育するとき、感覚での教育に終始してしまい、「あるべき姿」が喪失している場面をよくお見かけします。優秀な営業の方の中には、「あるべき姿」の達成に向けた成功法則を無意識に習得しているケースも少なくありません。無意識に成果を出してしまうが故に、系統立てて人に教えられないことが感覚で教育している要因と言えます。

ある上司は感覚で教育している状態で、別の上司はあるべき姿に基づく理論で教育する状態ですと、仕える上司によりそれぞれの「あるべき姿」が出来上がってしまいます。その結果、個人プレーで成果は出せても、チーム全体として成果を出せない環境となり得ます。

一方教育する側で、教育方法かつ「あるべき姿」が統一できていても、人材育成が捗らない問題も散見します。

理由の一つとして、部下の習熟度にばらつきがあることを挙げられます。いかに教育体制が整っていても、肝心の育成される側がどこまで理解して実行できているかを正確に把握できていなければ、教育したことが無意味なものになってしまいます。では、「あるべき姿」に向けて成果を出せる営業を育成するためにはどうすればいいでしょうか。

■やらなくていいことをしていませんか
「あるべき姿」に向けて成果を出せる営業を育成するためのポイントは2つあります。
（１）「あるべき姿」に向けてやるべきことの細分化
（２）細分化する中で自社営業がやるべきことを決定し、教育する側・される側の認識差をなくす

「あるべき姿」をもとに情報を整理して体系的にやるべきことを形にすればどうなるでしょうか。

【教育する側】
教育する側が誰であろうと均一的に人材育成することができます。また、言語化するために説明しづらかった工程を分解することで、本来やらなくても済む工程に気づけます。感覚で教える人ほど、自身の経験に基づいて育成しており、当時の状況では必要でも、いまは必要のない工程まで伝えている可能性が高いです。育成するためだけではなく、客観的に自身の活動を振り返ることができるいい機会になるでしょう。

【教育される側】
我流でやっていた営業活動から「あるべき姿」に基づいた手法で営業することができるようになります。意外かもしれませんが、営業1年目は手厚く教育されることが多く基礎的な営業知識・ノウハウは身に着けられる企業が少なくありません。

しかし、大変なのは2年目以降の営業です。

ある程度基礎を習得しているため、1人の営業として独立させられていることが多く、多忙な先輩社員から教えを請える機会が減少します。その結果、我流で営業のノウハウを蓄積することになり、個々人による成果や営業に関する教育の習熟度に差が出ます。

教育する側とやるべきことを細分化し、認識の差をなくした型作りをすることで、我流の営業手法で無駄な箇所を削ることができます。

本セミナーでは、「あるべき姿」を軸とした教育方法のポイントについて詳しくご解説いたします。
人材育成がうまくいかずお困りの方、是非ご参加ください。

【ご注意】
同業他社様からのお申込みはお断りさせて頂きます。また、本セミナーは法人向けのため、
個人のお客様につきましては、お断りのご連絡をさせていただく可能性がございます。
本セミナーの、録音・録画・写真撮影はお断りいたします。
ご記入戴いた情報は、ソフトブレーン・サービス株式会社、及び、
一般財団法人プロセスマネジメント財団にて共有します。

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  宮田 純（みやた じゅん）氏

  ソフトブレーン・サービス株式会社　シニアコンサルタント 一般財団法人　プロセスマネジメント大学　事務局長

  1977年（昭和52年）、北海道出身。
  大学卒業後、新卒で人材サービス会社に入社（営業職）。25歳で営業リーダー。30歳でBPO事業を立ち上げ、営業、業務設計、人員採用、業務マネジメント、PJT管理、一連の全ての業務を行い、事業化を推進。3年間で110名の事業本部となる。その後、医療に特化した人材サービス会社に転職。営業部門の事業部長。72名のマネジメントを行い、業績向上、入社1年2ヶ月後のマザーズ上場に貢献。「遠隔診療」事業を立ち上げ、政府が推進している遠隔診療事業化のさきがけとなり、1年で正式な事業部のひとつとなる。続けて「看護・介護派遣」事業を立ち上げ、同じく１年で事業部となる。上記の経験を活かし、ソフトブレーン・サービスに入社し、現在に至る。