【オンラインセミナー】将来に向けて顧客開拓が可能な営業組織づくりのための営業力の見える化とは

■本セミナーはこのような課題をお持ちの方におすすめです
・ポストコロナで思うように新規開拓が上手くいかない。
・オンライン営業になってから、部下のマネジメントがより難しくなった。
・営業の方法が変わって、より営業プロセスやスキルの可視化が必要と感じている。


■本セミナーでわかること
・データから見える新規開拓型営業と既存取引先深耕型営業のスキルの違い
・新規開拓型営業のスキル可視化とその後の取組について


本セミナーでは新規開拓型営業組織の企業において、
スキルの可視化を行うことでどのような取り組みや成果に繋がったのかなどについて解説いたします。4月に入り新しい予算目標の下で動き出された企業様も多い事でしょう。新型コロナウイルスの影響から営業スタイルが変化して1年以上が経過しましたが、まだ育成や営業力強化の取組に不安のある企業様もいらっしゃるかと思います。


ここで一度、新たな角度からの育成・営業力強化に取り組んでみませんか？
営業力をどのように現状把握するべきなのか。
「営業力」の考え方から実際の事例までお伝えいたします。


■顧客も部下も訪問営業しなければ上手くいかないと思っていませんか？
テレワーク・在宅勤務の導入により、企業は様々な問題に直面しました。
主な問題の一つはオンライン商談での新規開拓営業の難しさ、次にマネジメント面の問題です。


オンライン面談のデメリットとして「信頼関係の構築が難しい」「相手の考えや雰囲気が読めない」というものが挙げられます。しかしこれらの理由でオンライン商談での新規開拓が上手くいっていない営業パーソンは、おそらく対面営業の時から同様の課題を持っており、それがこの状況下で顕在化しただけではなのではないでしょうか。


Hubspot Japanの「日本の営業に関する意識・実態調査」（2019年12月）によると、買い手が営業担当者の訪問を希望する理由について、その約6割が「営業担当の誠意」と「安心感」等という、気持ちの面での理由が大きいことがわかりました。その一方で非訪問営業を導入している組織・していない組織それぞれの営業担当者に商談成約率を尋ねると、
それぞれ39.6%、41.6%と大きな差がなかったのです。


物理的な訪問で買い手に「誠意」や「安心感」を与えたとしても、それらが必ずしも成約率の向上に繋がるわけではないということが分かりました。未だに訪問しないと新規開拓は難しいと思ってはおられないでしょうか？オンライン営業でも適切な営業スキルを身に着けることで、これまでと同様に営業活動をすることも大いに可能なのです。


次にマネジメント面の問題です。テレワークの導入で社員が感じた主な問題として挙げられるのが「社内コミュニケーションや情報共有のロス」「書類や実物が必要な業務フローの改善の必要性」であったという調査結果があります。特に営業組織においてはこのコロナ禍で「営業活動（営業会議等含む）の非効率性」「成長の見通しのなさ」などの理由から、キャリアを見つめなおす動きも加速しているといわれています。


このような動きに対して、企業側としては何も取り組まないわけにはいきません。一人ひとりの営業スキルを数値化・可視化し、強み・弱みを正しくマネジメントした上で部下をオンライン営業の場に臨ませることでこうした問題にも対処できます。コミュニケーション・スキルとしてもツールを活用することで体制を構築し改善していくことが可能です。


営業スキルを可視化することによって、新規開拓営業だけでなく組織のマネジメント強化にも繋がるという大きなメリットがあります。まだまだ新型コロナウイルスの収束が見えない中、強い営業組織を目指す上で避けては通れないのではないでしょうか。「営業スキルの可視化」が営業組織にもたらす可能性についてじっくりお伝えいたします。


【開催日時】
2021年9月15日（水）15:00～16:00


【対象者】
経営者・営業/経営企画部・営業幹部・人事部の皆様


【参加費】
無料（事前登録制）


【会場】
オンライン開催となります。（Zoomを予定）
PCとインターネット接続環境があればどこからでも参加頂けます。

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  松本 僚（まつもと りょう）氏

  ソフトブレーン・サービス株式会社　コンサルタント

  2018年新卒でソフトブレーン・サービス（株）に入社。
  都内の中高校一貫校に進学後、6年間陸上部に所属。走高跳で都の指定強化選手に選出。
  大学時代には陸上部以外にも、留学生支援の学生団体会長を務める。
  大学での専攻と活動を通じ、組織内の人材育成やコミュニケーションに興味をもち、同社に新卒で入社。営業コンサルティング活動を通じて、経営者・企業幹部の方の営業課題解決のサポートを行う。企業個別コンサルティングのアシスタントや、アセスメントの導入・説明に関する講師を担当している。