特典無料

新・育成体系づくりの作法~リーダーが育つ思想と仕組みの策定術~

多くの企業で育成体系が「研修メニューの羅列」に陥り、形骸化してしまう現実があります。本ウェビナーでは、育成体系を経営視点での未来を実現するための「メッセージ発信装置」と再定義し、原理原則を紐解きます。

新・育成体系づくりの作法~リーダーが育つ思想と仕組みの策定術~
費用: 無料
開催形式: オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
配信ツールはBiziblを使用します
備考: ■配信形式 2/25(水)、2/26(木)ともにアーカイブ配信
視聴URL連絡方法: ・後日メール等で個別案内
提供会社: 株式会社リードクリエイト
特典 ●セミナーアンケートにご回答いただいた方に、当セミナーの詳細資料を差し上げます(資料のみをお渡しすることはいたしかねますのでご了承ください)
●スピーカーの吉田との壁打ちMTGをご予約いただけます(希望者のみ・無料)

このセミナーの主な対象者

◎経営幹部、事業責任者、CHRO、HRBP、および人事・人材開発部門のご担当者

日程・申込

※現在受付中・開催予定の日程はありません。

セミナー概要

このセミナーのポイント!

次の問題意識をお持ちの方にオススメです

●人事諸制度と育成体系に「一貫性」や「整合性」がない
●育成体系に関する「思想」や「コアメッセージ」が現場に浸透しない
●教育施策の「位置付け」と「成果イメージ」が曖昧になっている
●教育研修に対する社員の参加意欲や主体性が低い
●研修を増やしているのに、管理職層のレベルが上がらない

「育成体系を見直したい」という課題設定そのものが“研修の棚卸し”や
”研修内容の改善”に矮小化していませんか?

今、多くの企業で育成体系が「研修メニューの羅列(研修のカタログ化)」に陥り、
戦略・人材要件・評価・昇格・異動・職場内育成とつながらずに
形骸化していってしまうという現実があります。
現場では「何のための研修なのか」というメッセージ性が曖昧になり、
教育施策を重ねるたびに従業員に“シラケ”を生じさせてしまうことも少なくありません。

実は、こうした実態にはいくつかのパターンがあり、「外してはいけない原理原則」を
社内で共通化し、現在の育成体系やその根底にある思想を問い直すことが極めて重要です。

本ウェビナーでは、育成体系を「単なる研修体系」に閉じず、
経営視点での未来を実現するための「メッセージ発信装置」と再定義した上で、
“何を起点に置き、どのような順序で育成を描き直すか”という原理原則を紐解きます。
自社のリーダーが継続的に育つ“思想と仕組みの策定術”のヒントをお持ち帰りください。


【プログラム内容】
 ・育成体系が形骸化する共通点とそのワケ
 ・新時代の育成体系における本質論を再定義
 ・育成体系が果たすべき2つの役割と機能
 ・自社の優先課題を洗い出すためのチェックポイント

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 ≫≫≫≫≫≫≫≫≫≫ お知らせとお願い ≪≪≪≪≪≪≪≪≪≪
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●2/26(木)のアーカイブ配信をご希望の方は、お手数ですが弊社コーポレートサイトよりお申込みください
 ⇒ 2/25(水) :アーカイブ配信(本サイトより申込いただけます)
 ⇒ 2/26(木) :アーカイブ配信(本サイトではお申込みいただけません)

●本サイトでの申込期限は開催日前日の10:00までです
 以降のお申込は弊社コーポレートサイトにて受付いたします

●本セミナーは人事・人材開発に従事されている方を対象に開催しています
 同業者の方、個人での自己啓発を目的とされた参加はご遠慮ください

●本セミナーは「Bizibl」を使って配信いたします
 株式会社Bizibl Technologiesの定める利用規約およびプライバシーポリシーについては
 同社HPよりご確認いただき、その内容に同意した上でお申し込み下さい

登壇講師

  • 吉田 卓

    吉田 卓氏

    株式会社リードクリエイト 常務取締役

    大学卒業後、大手事業会社の人事部門にて、育成・評価・異動業務に従事。2005年より株式会社リードクリエイトに参画し、各社のリーダー選抜・育成に関するコンサルティング支援を担当。これまでソリューションに携わった企業は900社以上。営業部門のマネジャー、統括責任者を歴任後、2021年より現職。
    人材アセスメントを通じた「リーダー育成」に関する知見は豊富であり、各社の経営層や人事部門へのワークショップも多数開催。一般論に留まらない実践知をベースにした解説が好評を博している。

会社情報

社名 株式会社リードクリエイト
住所 本社 東京都渋谷区渋谷3-5-16渋谷三丁目スクエアビル 〒150-0002
西日本支社 大阪市中央区高麗橋3-3-11淀屋橋フレックスタワー10F 〒541-0043
代表者 代表取締役 赤塚 史哉
資本金 1億円
売上高 非公開
従業員数 約100名、パートナーコンサルタント250名

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