無料オンライン/クロスボーダーM&Aを成功に導く、90分で「クロスボーダーM&Aの基本と成功の秘訣」を学ぶ！

90分で「クロスボーダーM&Aの基本と成功の秘訣」を学ぶ！

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【無料/1日限定開催・オンライン説明会】
「クロスボーダーM&A～基本と成功の鍵～」無料WEB説明会

＼ 共同開催 ／
①グローウィン・パートナーズ株式会社（累計500件を超えるM&A全般支援、バックオフィスDX、ベンチャーキャピタル事業でコーポレート・イノベーション（企業変革）を実現する経営参謀のプロフェッショナルチーム）
②株式会社タナベ経営（「日本には企業を救う仕事が必要だ」という志を掲げた1957年の創業以来、60年以上で大企業から中堅・中小企業まで約200業種、7,000社に経営コンサルティングを実施）


※本説明会では、クロスボーダーM&Aを成功に導くための、「勘所」を「基本」も確認しながら説明し、皆様が一歩目もしくは更に大胆に歩みを進めるための一助になることを目指します。


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オンライン説明会（ライブ配信形式で実施いたします。）
※１．本説明会はご来場いただく必要はございません。
ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。
※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。
※３．視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。
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●開催概要

近年、日本企業によるクロスボーダーM&Aがメディアを賑わしていますが、クロスボーダーM&Aは、既に一部の企業だけが取り得る戦略ではなく、ほとんどの会社にとって生き残りや更なる成長のために、否応なく経営戦略として考えなくてはならない選択肢の一つとなっています。

一方で、「当社でも可能なのか」「どう始めていいのか」「成功のために何が必要なのか」といった不安の声も多く聞かれ、実行のきっかけが得られず必要性は感じつつも一歩目が踏み出せない企業も多く存在しています。

本説明会では、クロスボーダーM&Aを成功に導くための、「勘所」を「基本」も確認しながら説明し、皆様が一歩目もしくは更に大胆に歩みを進めるための一助になることを目指します。


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●こんな方におすすめ

１．クロスボーダーM&Aとはどんなものか知りたい
２．クロスボーダーM&Aの検討に着手したい
３．クロスボーダーM&Aをやる必要があると感じているが、どこから始めていいか分からない
４．国内M&Aは行ったことがあるが、海外では未経験


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●説明会の内容（予定）

(1) クロスボーダーM&Aとは、またその必要性とは
(2) M&Aの一般的な流れ
(3) クロスボーダーM&Aと国内M＆Aの違い
(4) クロスボーダーM&Aの事例から学ぶ実行の勘所
(5) クロスボーダーM&Aの検討・実行方法
(6) 新型コロナ環境下での留意点


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●無料の個別相談承ります

個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。
（１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問）
（２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など）


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●こちらの無料説明会でございますが、

１．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々
２．個人事業主様
３．学生様
につきましては、お断りさせていただいております。
また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

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  村上 幸一氏

  株式会社タナベ経営 執行役員　ドメインコンサルティング東京本部長

  ベンチャーキャピタルにおいて投資先企業の戦略立案、マーケティング、フィージビリティ・スタディなど多角的な業務を経験。タナベ経営に入社後も豊富な経験をもとに、マーケティングを軸とした経営戦略の立案、ビジネスモデルの再設計、組織風土改革など、攻守のバランスを重視したコンサルティングを実施。高収益を誇る優秀企業の事例をもとにクライアントを指導している。中小企業診断士。

• 

  安藤 泰夫氏

  グローウィン・パートナーズ株式会社 執行役員　フィナンシャルアドバイザリー事業部事業部長

  1992年 東燃（現 ENEOS）入社。社長室、新事業開発部、企画部などを経て、2000年、有限責任監査法人トーマツ入所。コーポレートファイナンス部（現デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー）においてM&Aアドバイザリー業務に従事。その後、バンクオブアメリカ、グローバル・マネジメント・ディレクションズ（現 KPMG FAS）、Duff & Phelpsにおいて、M&Aアドバイザリー業務、企業価値評価アドバイスを提供。2016年に当社入社。これまで、大手流通企業による百貨店の買収、電機メーカーによる携帯電話事業の事業統合、飲料メーカーと自動販売機オペレーターとの資本業務提携、大手不動産デベロッパーのグループ事業再編、マンション管理会社の買収、大手建機レンタル会社による買収など、数多くのM&A案件や資本業務提携に関与している。