特典無料

無料オンライン/「企業参謀」としてのCFO人材とは?「戦略CFOの役割と会計ファイナンス思考の経営判断」

「企業参謀」としてのCFO人材とは?【無料/1日限定オンライン説明会(ライブ配信)】「戦略CFOの役割と会計ファイナンス思考の経営判断」無料説明会。本説明会では、「企業参謀としてのCFOの役割を学びたい」「ファイナンス思考を学び、企業経営に活かしたい」等、お考えの皆さまへ、持続的に成長するためのメソッドやノウハウを実際の先行企業の事例を用いて解説いたします。

無料オンライン/「企業参謀」としてのCFO人材とは?「戦略CFOの役割と会計ファイナンス思考の経営判断」
費用: 無料
開催形式: オンライン(ライブ)
提供会社: 株式会社タナベコンサルティング
特典 ご参加者限定
1.【ご希望者のみ】説明会資料
2.【ご希望者のみ】個別相談も承ります
  詳細は概要に掲載しております
など

解決できる課題・このセミナーをおすすめしたい企業

日程・申込

日程情報はありません。

セミナー概要

「企業参謀」としてのCFO人材とは?


【無料/1日限定オンライン説明会(ライブ配信)】
「戦略CFOの役割と会計ファイナンス思考の経営判断」無料説明会


●東証一部上場・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベ経営のノウハウ公開!
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
オンライン説明会(ライブ配信形式で実施いたします。)
※1.本説明会はご来場いただく必要はございません。
ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。
※2.開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。
※3.視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

●開催概要
 ―戦略CFOの役割と会計ファイナンス思考の経営判断―

経営環境が激しく変化する現代において、自社の経営状態を適切に把握し、最適な経営戦略を追求することが「企業参謀」としてのCFO人材に求められます。
前半では、CFOの役割を体系的に解説するとともに、CFOに求められる条件について解説いたします。

また後半では、ファイナンス思考による経営判断にフォーカスをあて、自社の経営状態を会計ファイナンス思考を用いて適切に把握し、信頼性の高い情報をもとに最適な経営戦略を追求する方法について解説いたします。

本説明会では、
「企業参謀としてのCFOの役割を学びたい」「ファイナンス思考を学び、企業経営に活かしたい」等、お考えの皆さまへ、持続的に成長するためのメソッドやノウハウを実際の先行企業の事例を用いて解説いたします。

CFO人材としての役割の体系的な理解、ファイナンス思考を用いた経営判断の検討の場として、ぜひご活用ください。


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●講座のポイント

1.企業参謀としてのCFOの役割
2.CFOに求められる条件
3.ファイナンス思考による経営判断


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●無料の個別相談承ります

個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。
(1)個別相談を希望する(タナベ経営が訪問)
(2)個別相談を希望する(電話やWEB会議など)


━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●こちらの無料説明会でございますが、

1.コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々
2.個人事業主様
3.学生様
につきましては、お断りさせていただいております。
また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

プログラム

10:00-10:30

基幹系システムを取り巻く現状とDXの進め方

10:30-11:00

財務系ERPの導入事例

11:00-11:30

質疑応答

登壇講師

  • 鈴村 幸宏

    鈴村 幸宏氏

    株式会社タナベ経営 経営コンサルティング本部 ファンクションコンサルティング東京本部長(戦略CFO研究会リーダー)

    「企業を愛し企業繁栄に奉仕する」を信条とし、経営戦略・収益戦略を中心に幅広いコンサルティングを展開。特に成長企業の収益力強化、再建企業の収益構造改革で高い評価を得ている。企業価値向上に向けて中堅企業の投資と財務を研究する「戦略CFO研究会」リーダーとして活躍中。

会社情報

社名 株式会社タナベコンサルティング
住所 東京本社
〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-2鉃鋼ビルディング9F

大阪本社
〒532-0003 大阪市淀川区宮原3-3-41
代表者 代表取締役社長 若松 孝彦
資本金 17億7,200万円
売上高 92億13百万円 (2021年3月期)
従業員数 576名(2022年4月1日現在)(グループ全体)

このセミナーが属するジャンル


  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー