無料

2022年新春特別シンポジウム~変質する時代における就職・採用の命運~

日本マイクロソフト、伊藤忠商事、ソニーグループ、住友生命、東急不動産、神戸大学、東京工業大学、北海道大学、明治大学、立命館大学をゲストに迎え、三部構成で基調講演・トークセッションを行います。

2022年新春特別シンポジウム~変質する時代における就職・採用の命運~
費用: 無料
開催形式: オンライン(ライブ)
提供会社: 株式会社 ワークス・ジャパン

解決できる課題・このセミナーをおすすめしたい企業

日程・申込

日程情報はありません。

セミナー概要

急激な変化への対応を求められた2020年から2021年。ここで得た失敗・学びを活かし、今後もチャレンジを続けて、この変質する時代を乗り越えていく必要があります。

第一部は「変質する時代における就職・採用の命運」をテーマに、基調講演を行います。
第二部は「変質する時代におけるインターンシップのありかた」、第三部は「変質する時代における対面・オンラインの使い分け」とし、トークセッションを行います。

不確かな時代を、先端に取り組む企業・大学の知見や経験を集めて、集合知で困難を切り拓く。新年を迎えるにふさわしい、シンポジウムをお届けします。

プログラム

2022年1月27日(木) 第一部/13:00-13:40

「変質する時代における就職・採用の命運」

デル株式会社やシスコシステムズ合同会社、にて、アジア圏の人事本部長などをご経験され、その後、日本アイ・ビー・エム株式会社では、常務執行役員人事担当を務められるなど、社会をけん引するあらゆる企業にて、経営の一端を担う人事領域を統括されてきたクリスチャン・バリオス氏。そのご経験をもとに、混とんとする社会において、これからの就職・採用はどう変わるべきかを、俯瞰した視点からレビューしていただきます。

ゲスト:日本マイクロソフト
2022年1月27日(木) 第二部/13:55-15:25

「変質する時代におけるインターンシップのありかた」

毎年学生のインターンシップへの参加意欲は高まっており、オンライン化も後押しとなり、一人当たりの参加社数も増えています。学生が、自分・社会を知る第一歩となるインターンシップは今後どのようにあるべきなのか。企業からは、毎年学生からの高い支持を受けているインターンシップを実施しているソニーグループ株式会社と伊藤忠商事株式会社、大学からは、神戸大学、東京工業大学、北海道大学をゲストに迎え、今後のインターンシップの目的・内容について議論します。

ゲスト:伊藤忠商事×ソニーグループ×神戸大学×東京工業大学×北海道大学
2022年1月27日(木) 第三部/15:40-17:00

「変質する時代における対面・オンラインの使い分け」

2021年10月緊急事態宣言が解除されて以降、あらゆる場面において、対面とオンラインの使い分けが模索されています。採用活動においては、対面とオンラインそれぞれのメリットデメリットと学生の受け取り方を鑑みながら、24卒採用に向けて検討が必要です。企業からは、住友生命保険相互会社と東急不動産株式会社、大学からは、明治大学と立命館大学をゲストに迎え、24卒採用で対面・オンラインの使い分けをどのように判断していったらいいのかを議論します。

ゲスト:住友生命保険×東急不動産×明治大学×立命館大学

登壇講師

  • 楠田 裕

    楠田 裕氏

    ファシリテーター HRエグゼクティブコンソーシアム 代表

    NECなど東証一部エレクトロニクス関連企業3社の社員を経験した後に1998年よりベンチャー企業社長を10年経験。会長を経験後2010年より中央大学ビジネススクール客員教授(MBA)を7年間経験。2009年より年間500社の人事部門を6年連続訪問。2015年は日テレのNEWSZEROのコメンテーターを担当。2016年より人事向けラジオ番組「楠田祐の人事放送局」のパーソナリティを毎週担当。2017年より現職。
    専門は人事部門の役割と人事の人たちのキャリアについて研究。多数の企業で非常勤役員や顧問なども担う。シンガーソングライターとしても本業として活躍。
    主な著書:「破壊と創造の人事」(出版:ディスカヴァー・トゥエンティワン)2011年は、Amazonのランキング会社経営部門4位(2011年6月21日)を獲得した。他に「内定力2016~就活生が知っておきたい企業の『採用基準』」(出版:マイナビ)などがある。

会社情報

社名 株式会社 ワークス・ジャパン
住所 〒101-0044 東京都千代田区鍛冶町2-2-2 神田パークプラザ7階(受付2階)
代表者 代表取締役社長 清水 信一郎
資本金 1億1,250万円(2021年6月1日現在)
売上高 非公開
従業員数 103名(2021年6月1日現在)

このセミナーが属するジャンル


  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー