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【特別セミナー】経営管理部門が知っておくべき人事の潮流

人手不足・価値観の変化・ HR テックといった人事課題に、経営管理部門はどうかかわるべきか

【特別セミナー】経営管理部門が知っておくべき人事の潮流
費用: 無料
開催形式: オフライン
開催地: 東京都
千代田区紀尾井町 3-12  紀尾井町ビル 1F
最寄駅: 地下鉄有楽町線・麹町駅2番出口/徒歩2分   地下鉄丸の内線・赤坂見附駅D7番出口/徒歩7分
備考: https://www.vector-up.com/company/accessmap
提供会社: 株式会社ベクトル

解決できる課題・このセミナーをおすすめしたい企業

日程・申込

日程情報はありません。

セミナー概要

<特別セミナー開催のお知らせ>

特別セミナー
経営管理部門が知っておくべき、人事の潮流
~人手不足・価値観の変化・HRテックといった人事課題に、経営管理部門はどうかかわるべきか~

KEY CONTENTS
 ・日本における人手不足のこれから    
  ~人口動態・定年延長を踏まえた労働市場の俯瞰
 ・人事の視点から行われるグループ経営改革の始まり
  ~グループ籍採用・グループ内転籍の動き
 ・ノーレイティングなどの組織マネジメントの潮流  
  ~予実管理と人事マネジメントのこれからの関係性

昨今、企業人事の重要性は増し、人事戦略の充実は多くの企業において成長を
左右するキーファクターとなりつつあります。一方、人事の重要性を認識しながらも対応が人事部門任せの企業も少なからず、また人事機能が実務に振り回され、人材戦略がないに等しいケースもあります。

このような企業様のご要望にお応えし、特別セミナーを開催する運びとなりました。

上場企業中心に150社超の人員計画・人事制度構築を手掛けてきた組織人事戦略のプロフェッショナル、株式会社ベクトル副社長の秋山輝之より「経営管理部門が知っておくべき」という視点から、現在の人事部門が抱える課題を俯瞰し、お話しさせていただきます。

※経営・企画・財務経理・情報システム部門の方にオススメのセミナーです。

◇開催日◇ 2019年11月29日(金)
◇時間◇  14:30~17:00(14:00 受付開始) 
◇会場◇  株式会社ベクトルセミナールーム
  (東京都千代田区紀尾井町3-12 紀尾井町ビル 1F)
◇主催◇  プライマル株式会社
◇定員◇  30名
◇参加費◇ 参加費無料(事前申込制)

プログラム

開場/14:00-14:25

開場・受付開始

開場・受付開始
開会/14:30-14:40

開会挨拶

プライマル株式会社
営業本部
営業企画 加山 明絵 氏
第一部/14:40-15:40

基調講演:「経営管理部門が知っておくべき、人事の潮流」

株式会社ベクトル
取締役副社長 秋山 輝之

・日本における人手不足のこれから    
~人口動態・定年延長を踏まえた労働市場の俯瞰

・人事の視点から行われるグループ経営改革の始まり
~グループ籍採用・グループ内転籍の動き

・ノーレイティングなどの組織マネジメントの潮流  
~予実管理と人事マネジメントのこれからの関係性
休憩/15:40-15:55

休憩

休憩
第二部/15:55-16:55

グループ経営管理プラットフォーム “BizForecast”の活用

プライマル株式会社
取締役 専務執行役員 白仁田 洋介 氏

これからの人事課題を踏まえ、データ収集・データ統合に特化したグループ経営管理プラットフォーム「BizForecast」ソリューションのご紹介。
質疑応答/16:55-17:25

質疑応答・アンケート記入

①質疑応答
②アンケート記入
閉会/17:25-17:30

閉会

閉会

登壇講師

  • 秋山 輝之氏

    株式会社ベクトル 取締役副社長

    組織・人事コンサルタントとして、のべ150社の組織人事戦略構築・人事制度設計を支援。元経団連(現日本経団連)年金改革部会委員。著書に 『実践人事制度改革』『退職金の教科書』。

  • 白仁田 洋介氏

    プライマル株式会社 取締役専務執行役員

    事業会社の経理部門で決算実務を経験後、連結経営コンサルタントとして、 
    デロイトトーマツ、ISID、プライマルにて、200社超のプロジェクトを経験し、グループ経営管理一筋20年のエキスパートである。最新テクノロジーを駆使したBizforecastエヴァンジェリスト。

会社情報

社名 株式会社ベクトル
住所 <東京本社>
〒102-0094 東京都千代田区紀尾井町3-12 紀尾井町ビル6F
代表者 代表取締役社長 卜部 憲
資本金 9,600万円
売上高 非公開
従業員数 非公開

このセミナーが属するジャンル


  • 労政時報
  • 企業と人材
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