階層別研修

まだ間に合う!新入社員研修企画の再点検〜経済知力編〜 先読みに必要な「ビジネス情報感度」を問い直す

視野を広げ、知見を高める 〜「新聞記者の情報術」と「10のモノサシ」〜


まだ間に合う!新入社員研修企画の再点検〜経済知力編〜 先読みに必要な「ビジネス情報感度」を問い直す 【株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局】
費用 無料
会場 ZOOMでの参加 (※お申込みいただきました方にこちらからリンクをご案内いたします)

Web・オンライン

備考 ※応募者多数の際、抽選とさせていただきます。ご了承ください。
ジャンル 階層別研修
提供 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局

解決できる課題

人材育成の体系を見直したい

新入社員の能力を高めたい

社員の積極性・自発性を向上させたい

日程・申込

日程情報はありません。

概要

<概要>
コロナ対応で大きく揺れた2020年度の人材育成。計画を大幅に見直したりオンライン化で対応したという企業様も多かったでしょう。
先行きが不透明で変化が激しい社会や市場に対応できる人材を育てるためにも、「人づくり」はますます重要な経営課題です。

厳選して採用した新人には、「先を見通す、視野を広く持つ」という意識やマインドを持ってほしいもの。
単に目の前の仕事をこなすだけではなく、もっと課題意識を持って日々の仕事を捉え直してほしい、とお考えの方も多いでしょう。
早い段階から「先を見て考える、日常業務に埋没せずに、視野を広く持ち続ける」ことを意識付けする必要があります。

本セミナーでは豊富な記者経験を持つ講師が、
(1)どうやって情報のアンテナを立てるのか? =「新聞記者の情報術」
(2)ビジネス界で起きていることを大きくとらえる着眼点をどう持つか =「10のモノサシ」
ということについて解説します。

実際に「知る・視野を広げる」研修プログラムをご体験いただきながら、新入社員研修のプログラムの再点検をしてみませんか。

<以下のような方におすすめのセミナーです>
●新入社員を「自律型」に育成したい方
●オンライン/デジタルを活用し、21卒入社の社員の育成を行いたい方
●自社の研修が、ニューノーマル時代に即したものかギャップを確認したい方など

本セッション持って帰っていただきたいもの
1、新入社員研修の企画ポイント
2、自社の新入社員研修の改善点

プログラム

13:30-13:40

今、新入社員に求められるビジネス変化への対応力 〜「ビジネス情報感度」〜

「知る→考える→伝える」という流れの研修プランは、新人研修の中でも定番のひとつですが、指導すべき内容は、コロナ禍により、質的な変化をしています。
例えば「知る」ということ一つをとっても、「より視野を広く持つ」「課題意識を持って情報を得る」「主体的に考える」ということが求められるようになりました。
不確実な未来を切り開くため、「足元から新しい可能性を探し、チャレンジする」ことが一人ひとりに求められるようになってきているためです。
こうした視点から、新人や若手向け研修のプログラムの内容を見直してみましょう。

日本経済新聞社 人材教育事業局 HRD事業グループ
川原田 玲子

13:40-14:30

視野を広げ、知見を高める 〜「新聞記者の情報術」と「10のモノサシ」〜

新人や若手には「自分なりの課題意識を持つ」ことを求めたいものです。そのために必要なのは、まず「広くビジネス界で起きていることやトレンドを知る」ということ、つまり「情報のアンテナをたてる」ということです。

第2部では、豊富な記者経験を持つ講師が、
(1)どうやって情報のアンテナを立てるのか? =「新聞記者の情報術」
(2)ビジネス界で起きていることを大きくとらえる着眼点をどう持つか =「10のモノサシ」
ということについて解説します。

2つの研修プログラムのエッセンスを実際にご体験ください。

日本経済新聞社 人材教育事業局 主任研修・解説委員
岩田 泰

14:30-14:45

Grow7のご紹介 & 新入社員研修の事例紹介

Grow7には、「課題意識を持って、情報を取り、考え、伝える」という思考と行動を根付かせるための教育プログラムが含まれています。
このコンセプトにそった研修の導入事例や関連サービスの導入事例をご紹介します。

日本経済新聞社 人材教育事業局 HRD事業グループ
川原田 玲子

講師情報

岩田 泰氏

日本経済新聞社 人材教育事業局 主任研修・解説委員

1984年日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部、証券部、高知支局長、ベンチャー市場部次長、大阪本社編集局経済部次長、熊本支局長、日経TEST編集長などを経て、2015年4月から現職。記者時代は証券、金融、電機、自動車、コンピューター、化学、繊維、サービスなどの分野を担当。主な著書:『ホンダ神話 は崩壊したか』『新化学』『日米摩擦ミクロの構造』『日経TEST公式練習問題集』(いずれも共著、日本経済新聞出版社刊)など。

川原田 玲子氏

日本経済新聞社 人材教育事業局 HRD事業グループ

会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局
住所 〒100−8066
東京都千代田区大手町1−3−7
代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
資本金 25億円
売上高 1,889億円(2018年12月期)
従業員数 3,069人(2018年12月末)