人材育成・研修全般

【新春お年玉付きセミナー】2021年、日本のこれからを大胆予測!アジア・グローバル・働き方・DXを斬る!

〜ニューノーマルから新ビジネスへの潮流を読み解く!〜


【新春お年玉付きセミナー】2021年、日本のこれからを大胆予測!アジア・グローバル・働き方・DXを斬る! 【株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局】
費用 無料
会場 WEBセミナー

Web・オンライン

備考 ※途中参加、一部講演のみの視聴も可能です。
特典 【新春お年玉】経済知力を計測する日経TEST無料受験!
ジャンル 人材育成・研修全般
提供 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局

解決できる課題

人材育成戦略のコンサルティングを受けたい

グローバル人材を増やしたい

グローバル人材育成を強化したい

日程・申込

日程情報はありません。

概要

<概要>
2020年、新型コロナウィルスの猛威は私たちの生活を一変させました。
小紙を振り返ってみると、テレワーク、ジョブ型雇用など働き方に関するものやオンラインツール、非接触型サービスなどデジタルに関するものが頻繁に登場するようになりました。

これまで当たり前と思っていた「通勤」や「直接的なコミュニケーション」。
この「当たり前」から新しいビジネスも生まれました。

海外に目を向けてみると、米中対立や自由貿易、脱炭素社会の実現など私たちのビジネスにも影響のあるキーワードが目につきます。
2021年はこれらのキーワードからどのようなビジネスが生まれるのでしょうか。
というよりも、私たちはどのようなビジネスが創出できるでしょうか。

今回の新春特別企画では「グローバル」「働き方」「デジタル」の3分野について弊社編集委員がその論点を徹底解説します。

ニューノーマルから新ビジネスへ。今年一年のビジネスを構想するために、「視座・視野・視点」を養うウェビナーを企画しました。
皆様の戦略構築の一助になれば幸いです。ご参加をお待ちしています。※途中参加、一部講演のみの視聴も可能です。


<参加特典>
【新春お年玉】経済知力を計測する日経TEST無料受験!
VUCA時代において、経済やビジネスの流れを読む力が非常に重要になります。
あなたの「視座・視野・視点」を可視化してみませんか。本ウェビナー後、是非日経TESTで力試しをしてみてください。


<注意事項>
※応募者多数の際、抽選とさせていただきます。ご了承ください。
※教育・研修事業会社、コンサルタントの方などからのお申込みはお断りさせていただく場合がございます。ご了承ください。

プログラム

14:00-14:10

第1部

はじめに
日本経済新聞社 人材教育事業局長
渡辺 雄一郎

14:10-14:55

第2部

これからのアジア・グローバルの動きを先読みする
日本経済新聞編集委員・Nikkei Asia Editor-at-large
小柳 建彦

15:10-15:55

第3部

これからの働き方を先読みする〜エンゲージメントと企業経営〜
日本経済新聞社 編集局経済解説部編集委員
石塚 由紀夫

16:10-16:55

第4部

これからのDX(デジタル・トランスフォーメーション)を先読みする
日本経済新聞社 客員編集委員
関口 和一

16:55-17:00

第5部

おわりに
日本経済新聞社 人材教育事業局長
渡辺 雄一郎

講師情報

小柳 建彦氏

日本経済新聞編集委員・Nikkei Asia Editor-at-large

88年日本経済新聞入社。英文日経編集部、経済部、日経ビジネス編集部、証券部などを経て01〜03年米シリコンバレー支局。04〜05年同支局長。06〜13年企業報道部編集委員。09〜12年「日経電子版」サイト開発ディレクター兼務。12年10月〜13年11月、Nikkei Asian Review事業開発リーダー。13年11月〜15年3月Nikkei Asian Review創刊発行人。14年4月〜15年3月日経グループアジア本社(シンガポール)副社長兼務。15年4月〜18年3月バンコク駐在編集委員、18年4月〜ムンバイ駐在編集委員(現職)。

石塚 由紀夫氏

日本経済新聞社 編集局経済解説部編集委員

1988年日本経済新聞社入社。女性活躍推進やシニア雇用といったダイバーシティ(人材の多様化)、働き方改革など企業の人事戦略を 30年以上にわたり、取材・執筆。 2015年法政大学大学院MBA(経営学修士)取得。女性面編集長を経て現職。著書に「資生堂インパクト」「味の素『残業ゼロ』改革」(ともに日本経済新聞出版社)など。日経電子版有料会員向けにニューズレター「Workstyle2030」を毎週執筆中

関口 和一氏

日本経済新聞社 客員編集委員

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990-94年米ワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップを経て1996年から24年間、編集委員を務めた。2000年から15年間は論説委員として主に情報通信分野の社説を執筆。2019年MM総研代表取締役所長に就任し、客員編集委員。2006年より法政大学大学院客員教授、2008年より国際大学グローコム客員教授を兼務。日本経済新聞社が主催する「世界デジタルサミット」の企画やモデレーターも務める。

会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局
住所 〒100−8066
東京都千代田区大手町1−3−7
代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
資本金 25億円
売上高 1,889億円(2018年12月期)
従業員数 3,069人(2018年12月末)

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