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【動画配信】研修評価×AI:アンケート集計で終わらせない“考察までたどり着く”ための気楽なAI活用法
セミナー

【動画配信】研修評価×AI:アンケート集計で終わらせない“考察までたどり着く”ための気楽なAI活用法

研修評価について、こんな状態になっていませんか? ・研修直後アンケートは取っているが、結局「満足度確認」で終わってしまっている ・集計や自由記述の整理が負担で、改善まで手が回らない ・評価結果を上司や関係者にどう説明すればよいか、いつも悩んでいる 人事・教育部門に求められる役割は年々高度化する一方で 評価業務にかけられる時間や人手は限られています。 だからこそ今、「気楽にAIを使う」という発想が重要になっています。 本ウェビナーでは、難しいAI理論や高度なデータ分析は一切扱いません。 研修担当者が“身の丈レベル”で使えるAIを活用し、 ・評価業務を「楽に」する ・アンケート結果から「考察」までたどり着く ・上司・現場に「伝わる形」で説明できる ための、現実的で実践的なヒントをお伝えします。 AIは、使えば自動的に答えが出る魔法の道具ではありません。 何を見て、何を判断するのかを人が決めてこそ、AIは活きます。 本ウェビナーでは、その「考え方の土台」づくりに焦点を当てます。 「AIはよく分からない」 「使いこなせる自信がない」 そんな方でも大丈夫です。 評価を“やった感”で終わらせず、次の改善・次の施策につなげたい方に向けた、 気楽で現実的な研修評価の一歩目を一緒に考えていきましょう。

第178回 26卒採用計画の達成企業は4分の1以下。各社が悩む“内定充足が進まない要因”とは
コラム・対談・講演録

第178回 26卒採用計画の達成企業は4分の1以下。各社が悩む“内定充足が進まない要因”とは

採用担当者のための最新情報&実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 2025年12月15日、ロート製薬は、2027年4月入社の大学生・大学院生向け新卒採用において、これまでのエントリーシートによる書類選考を廃止し、全国8拠点での人事担当者との15分間の対話を採用プロセスの第一ステップとする「Entry Meet(エントリーミート)採用」を導入すると発表しました。同社では、従来エントリーシートによる書類選考を新卒採用の初期段階に実施してきたものの、近年の生成AIの普及により、エントリーシートの記載内容の均質化が進み、応募学生一人ひとりの個性を十分に捉えきれないとの課題を感じていたとのこと。生成AIだけでなく、合格者のエントリーシート内容を確認できる就活口コミサイトのサービスの普及も均質化の一因でしょう。 エントリーシートによる書類選考やAI面接なども採用選考の有効な手段ではあるものの、“通過しやすいエントリーシート”の型が存在しているため、その内容だけでは個性の本質を見極めることは困難です。学生と企業の相互理解が浅いまま選考が進み、結果として入社後のミスマッチにつながっているのではないかとの思いが、今回の選考方法変更の背景にあるようです。 同社では、12月15日からエントリーを開始し、採用マイページより2026年1月16日~2月8日に実施される「Entry Meet」枠の予約を受け付けています。エントリーシートによる書類選考に疑問を感じている企業や人事担当者は少なくないと思われますが、書類選考によるふるい落としをやめ、応募者全員との一次面接に踏み切れる企業はどれほどあるでしょうか。昨今の効率を重視する採用の在り方に一石を投じた、今回の同社の試みに賛同する企業が今後どれだけ現れるのか、注目していきたいと思います。 HR総研では、これからも価値ある情報をしっかりとお届けしていきます。本年も何とぞよろしくお願いいたします。

人事が押さえるHRテックの基礎― 明日から使える生成AIの人事業務活用
セミナー

人事が押さえるHRテックの基礎― 明日から使える生成AIの人事業務活用

AI・HRテックの進化は、もはや“毎日アップデートされる”レベルで加速しています。 採用、育成、評価、エンゲージメント、人材配置── あらゆる領域でテクノロジーが前提になりつつある一方で、現場の人事では 「どこから手をつければいいか分からない」 「AIに任せていい範囲が分からない」 「セキュリティや個人情報は大丈夫なのか?」 「AIがバイアスを生むのでは?」 という“安全性”に関する不安も大きくなっています。 本セミナーでは、人事が最初に押さえるべき「HRテックの全体地図」 と 明日から安心して使える“生成AIの人事業務活用” を、3時間で体系的に学びます。 採用・育成・組織開発・人材データ・エンゲージメントスコアなど複雑に見える人事領域のテック活用を、 「安全に使うための基準」 とともにシンプルに構造化。AIを“便利ツール”としてではなく、 人事の意思決定を強くし、リスクを最小化する武器として活用したい方に最適のセミナーです。 <セミナー構成> ■HRテックの全体像と生成AIの基本  HRテックがカバーする領域  生成AIが得意なことと人間が得意なことのすみ分け ■導入時の注意点  セキュリティルールの考え方 ■明日から使える生成AIの人事業務活用  繰り返しのある人事業務への使い方  人事企画業務への使い方  人事データ分析×AI  AIを絡めた業務フロー再構築時のポイント ■組織に導入するためのアクション ※会社でお使いの生成AIツールを使って実際のワークを行います。環境がない場合はご相談ください。

<人事・海外事業部必見> 数字から見た各国の人事・労務「 アメリカ北東部編」レポート無料公開
プレスリリース

<人事・海外事業部必見> 数字から見た各国の人事・労務「 アメリカ北東部編」レポート無料公開

【資料のポイント】******************** ①「アメリカ 北東部編」の労働人口・割合、産業別就業者数のマクロデータが確認できる アメリカ 北東部(ニューヨーク州、 マサチューセッツ州、 ペンシルベニア州、 ニュージャージー州、 コネチカット州、 ロードアイランド州、 バーモント州、 ニューハンプシャー州、 メイン州)における労働環境の全体像を掴むためのマクロ情報を見やすく図示化することで、短時間で現状把握が出来るよう資料化しました。 ②平均給与や最低賃金を、地区ごとに細かく解説 労働関連のコストは、比較しやすいようにアメリカ北東部それぞれの現状を州別に掲載。 どの都市、どの職種の給与が高いのか、賃金はどのように変化したか等、人事・海外事業部のご担当者様にとって気になる情報を具体的に掲載しております。 ③海外事業の展開において役立つ労務関連情報も掲載 アメリカで事業を展開する上で、労務における注意すべき事項を盛り込みました。 労働の基準となる法律や解雇法制、就労ビザ取得に関する情報を掲載しております。 【目次】**************************** アメリカ 北東部 ニューヨーク州、 マサチューセッツ州、 ペンシルベニア州、 ニュージャージー州、 コネチカット州、 ロードアイランド州、 バーモント州、 ニューハンプシャー州、 メイン州 1. 労働関連基礎データ  1-A アメリカ合衆国人口数・北東部の人口数分解  1-B アメリカ合衆国北東部経済指標  1-C アメリカ合衆国進出日系企業の実態  1-D アメリカ合衆国全体就業者の平均年収の推移  1-E 北東部の特色 進出する時のメリット/留意点 2. 賃金・労務関連のコスト(北東部都市部詳解)   2-A 最低賃金  2-B 社会保険負担率  2-C 名目賃金上昇率  2-D 平均給与  ①アメリカ合衆国を代表する都市のクラス別  ②北東部における各業種別  2-E 個人所得税の税率  ①連邦個人所得税とアメリカを代表する都市別  ➁北東部における個人所得税の税率 3. 失業者数・失業率・労働時間・労働年数  3-A アメリカ合衆国都市部における失業者数と若手失業率(16~19歳)の推移  3-B 北東部における失業率  3-C アメリカ合衆国における労働時間・労働年数 4. お役立ち情報  4-A 労働の基準となる法律  4-B 就労ビザ取得  4-C 解雇法制  4-D 労働組合の情報/公共職業安定所 【調査の実施背景】************************** 各国の労働環境において現状はどうなっているか、最低賃金や平均給与はどれくらいで、コストはどれ程かかるのか、現地社員はどのようにキャリア形成をするか、把握しなければならない事項は多岐に渡ります。 しかし、国別にまとめた労働データ、労務関連コスト、労働環境の分析など、グローバル人事戦略を策定していく上で必要となるトレンド・詳細分析資料が従来どこにも存在していませんでした。 本資料はアメリカをさらに分解し、北東部の平均給与や最低賃金、産業別就業者数、事業進出する際のメリット/留意点など、アメリカ北東部の人事・労務について豊富なデータを集めた、最新資料となっております。 本資料を通じて、人事や海外事業部の方々にとってグローバル人材の人員配置や育成計画策定の一助となるよう、「各国の人事・労務」について様々な角度から分かりやすく資料化しました。 アメリカ、さらには北東部の最新数値データとして、ぜひ貴社のグローバル人材の人員配置や、育成計画策定にお役立てください。

なぜセガサミーホールディングスは「企業内大学」を始めたのか――仕掛け人の笠井氏が語る「主体的な学びの本質」と「学び合いとカルチャー醸成の関係」
コラム・対談・講演録

なぜセガサミーホールディングスは「企業内大学」を始めたのか――仕掛け人の笠井氏が語る「主体的な学びの本質」と「学び合いとカルチャー醸成の関係」

正解がない中で模索する人・組織づくり

「エンタテインメントコンテンツ」、「遊技機」、「ゲーミング」の3セグメントを軸に幅広いエンタテインメント事業を手掛けるセガサミーグループでは、「Human Capital Development Goals」という人事戦略のもと、グループ全体で人と組織の成長を推し進めている。そしてその育成体系の中心にあるのが、企業内大学『セガサミーカレッジ』である。2018年の開校以来、延べ6万人以上の社員が受講し、テクニカルスキル、ヒューマンスキル、コンセプチャルスキル等を学んでいる。そこで今回は、企業内大学の具体的な仕組みや設立背景のほか、直面した課題や社員の自分事化に向けたポイントなど、本取り組みの仕掛け人であるセガサミーホールディングス株式会社 人財開発本部 本部長 笠井敬博氏にお話を伺った。 プロフィール笠井 敬博 氏セガサミーホールディングス株式会社人財開発本部 本部長 2003年サミー株式会社に新卒入社し法務部に配属。2004年にはセガサミーホールディングス株式会社設立メンバーとして同社に出向。以降、グループ内の法務・秘書・総務・人事などを経験。現在はグループ全体の人事戦略・文化醸成を担うと共に、セガサミービジネスサポート株式会社の代表取締役社長を兼務している。趣味はゴルフ。

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