HR総研：シニア活躍支援に関するアンケート　HR総研上席コンサルタント・藤岡長道氏による寄稿レポート

〜現実を直視して早期の課題発見、早期の改善着手が必要〜

昨年12月にHR総研にて実施した「シニア活躍支援に関するアンケート」の結果について、シニア活躍に関する専門家であるHR総研上席コンサルタント・藤岡 長道氏による寄稿レポートを紹介する。

HR総研：今後の働き方に関するアンケート　結果報告

〜テレワーク実施企業の96％が今後も継続の方針、ジョブ型雇用の拡充にも影響か〜

Withコロナ時代がしばらく続くことを前提に、企業にはニューノーマルなビジネススタイルへの対応が求められている。その一つとして「社員の働き方」について急速な変化が見られており、今後より一層、日本社会に...

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査　結果報告【人事の課題編】

〜次世代リーダーの育成に強い課題感〜

企業として、多様な価値観を持つ社員の働き方やダイバーシティなどに対応するとともに、Withコロナ時代におけるニューノーマルな働き方が求められる中、人事部門が持つ課題はどのようなものがあるのだろうか。ま...

HR総研：テレワークの実態に関するアンケート　結果報告（2）

テレワーク社員は「テレワークに賛成」が7割以上、大企業では9割近くに

前回に引き続き、HR総研で5月27日〜6月3日に実施した「テレワークの実態」に関するアンケートの結果を報告する。今回は、「テレワーク社員の就業環境の実態把握」、「テレワーク社員への支援状況」、「テレワ...

HR総研：テレワークの実態に関するアンケート　結果報告（１）

テレワーク廃止しない企業は7割近く、好調な企業では「会社からの情報発信」を重要視

これまでも大企業を中心に、育児や介護などの理由によりテレワークを可能とする企業はあったが、実際にテレワークを活用する社員は少数派であった。また、首都圏を中心に東京オリンピック・パラリンピック期間の交通...

HR総研：働き方改革（HRテクノロジー）に関するアンケート　結果報告

HRテクノロジー導入企業は2割、「テレワーク環境への対応」に導入成果ありが7割

働き方の多様化や雇用の流動化が進む中、人事担当者の記憶や経験則にもとづく従来方式での管理では対応が難しくなりつつあり、人事に求められる役割はより高度化している現状にある。例えば、新型コロナウイルスの影...

HR総研：働き方改革（多様な働き方）の実施状況に関するアンケート　結果報告【高齢者・外国人・障がい者雇用】

〜高齢者の継続雇用で「給与・雇用形態を変更」が9割、「高齢者のモチベーション維持」が最大の課題〜

日本社会において労働力人口の減少が加速する中、企業には、ダイバーシティ・マネジメントの推進により、様々な立場の人材が効果的に活躍できる場の創出が期待される。 「多様な働き方」についての調査レポートの後...

HR総研：働き方改革（多様な働き方）の実施状況に関するアンケート　結果報告【兼業・副業、女性活躍推進】

女性管理職比率は増えるも「意識面」の課題がネック、「人事制度／評価の改定」に効果あり

働き方改革（多様な働き方）の実施状況として、「兼業・副業」「女性活躍推進」「外国人雇用」「高齢者雇用」「障がい者雇用」のテーマについて企業の動向を調査した結果を報告する。 「ダイバーシティ・マネジメン...

HR総研：働き方改革に関するアンケート　結果報告

8割以上の企業が「働き方改革」に取り組む、「働きがい」効果は3割未満に

今回は、「働き方改革に関するアンケート」の結果を報告する。 労働力人口の減少や働き方の多様化が進む日本社会において、以前から労働力不足の解消を目的として企業に求められてきた「働き方改革」。昨年4月より...

HR総研：「健康経営」に関するアンケート調査　結果報告

〜健康経営の実践企業は5割、最大の課題は「効果の見える化」〜

今回は、「健康経営」に関する調査の結果を報告する。 「健康経営」とは、従業員の健康保持・増進の取組が、将来的に収益性等を高める投資であるとの考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践すること...

HR総研：「タレントマネジメントシステム」に関するアンケート調査　結果報告

〜「タレントマネジメントシステム」の導入企業は7割、うち6割が「2年未満」〜

今回は、「タレントマネジメントシステム」に関する調査結果を報告する。 労働力人口の急速な減少とともに、価値観の多様化が進む日本社会において、経営方針に基づく戦略的な人材配置や人材育成が、企業の発展に不...