HRプロとは―237社の回答結果から見る改革の必要性―
新型コロナウイルス感染拡大によりテレワーク勤務がニューノーマルとなる中、働き手の労働に対する価値観は大きく変化し、企業経営者、人事部門は、
雇用形態の多様化、評価・報酬制度を再設計する必要性が高まっています。
一方、テレワーク本格化時代においては、従来の延長ではない飛躍的な生産性向上、
効率性アップを実現すべく、各人事領域においてデータ活用、テクノロジー活用が
ますます増えていくと予想されます。
そこで、株式会社ペイロールでは、
株式会社HR総研、一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアムの３社共同で
「新型コロナによる人事、働き方、報酬体系の影響」
に関する実態調査を２０年７月から８月末にかけて実施しました。
★調査項目
・新型コロナウイルスによる事業影響（売上・利益、雇用状況など）
・テレワークの実施状況
・人事評価制度、従業員の勤務形態、業務改革
・給与制度、人事部門の取り組み
……など設問中心の全25問
大変光栄なことに200以上の回答を頂いており、
今回、本WEBセミナーを【速報・報告会】と銘打ちまして
重要度の高い項目や、経営層・人事の方の関心度の高そうな項目をピックアップ。
新型コロナにおいて「人事」は「従業員」は「会社」は、どう変化したのか？
新型コロナの企業業績、人事部門への影響実態に加え、
今後の人事施策・働き方・報酬体系に焦点を当て、未来展望を示唆する内容のうち
速報版として一部をご紹介いたします。
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＜速報：報告会＞2020年 ペイロール・HR総研・HRテクノロジーコンソーシアム 大規模共同調査結果
237社の回答結果から見る、改革の必要性
－「新型コロナによる人事、働き方、報酬体系の影響」について－
◆登壇者：HRテクノロジーコンソーシアム代表理事 香川憲昭
株式会社ペイロール 鶴岡 大介
◆協力：一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム、HR総研
◆日時：2020/09/24 (木) 14:00 - 15:00
◆申込締切：2020/09/23（水）15：00まで
◆開催場所：オンライン（ZOOMウェビナー）
◆定員：80名（申し込み多数の場合は抽選となります）
◆対象となる方：800名以上の大手企業の人事部門の方/経営企画部門の方/経営層・事業責任者の方
※競合事業の方、営業目的の方のお申込みは弊社判断でお断りをさせて頂きます。
★セミナー申込み特典あり★
また本セミナーをご受講頂いた方については
本年11月頃に予定をしている本セミナーにより詳細な考察などを交え、
ゲストも交えてお送りする予定の【完全版】WEBセミナーに、優先的にご招待をさせて頂きます。
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【アンケートの調査概要はこちら！】
◆調査主体
株式会社ペイロール HR総研 HRテクノロジーコンソーシアム
◆調査監修
株式会社日本総合研究所 副理事長 山田 久 氏
◆調査対象
経営層、人事ご担当者、人材育成担当者
◆主な調査内容
・新型コロナウイルスによる事業影響（売上・利益、雇用状況など）
・テレワークの実施状況
・人事評価制度、従業員の勤務形態、業務改革
・給与制度、人事部門の取り組み
など設問中心の全25問
