「ミレニアル世代」の特徴と育成に関する調査結果報告

目次

調査概要

サムトータル・システムズ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:平野 正信)は、2016年9月2日~9月15日に、上場および未上場企業の人事担当者を対象に、『「ミレニアル世代」の育成』に関する調査を実施いたしました。 •調査主体 :サムトータル・システムズ株式会社 •調査方法 :インターネット調査 •調査期間 :2016年9月2日~9月15日 •調査対象 :上場および未上場企業の人事担当者 •有効回答社数 :160社 •回答企業の属性(規模):1001名以上 29%, 301~1000名 25%, 300名以下 46% •回答企業の属性(業種):メーカー 39.4%, 非メーカー 60.6%

調査結果概要とポイント

調査結果概要

1980年~2000年に生まれた世代は「ミレニアル世代」と呼ばれ、入社~36歳までがこの世代に該当します。もの心ついた頃には携帯電話や携帯端末があり、そうしたものを日常生活のなかで使って大人になった世代はどのような特徴があり、どのような育成をしていくべきなのかについて、調査を行いました。本調査の結果、「ミレニアル世代を対象とした企業内育成は重要である」との声が6割を超えました。「ミレニアル世代」は「デジタルネイティブ」で「承認欲求が強い」ことが特徴で、そうした世代によりマッチする育成プラットフォームは「多様なデバイス」が使えて「他者とのコミュニケーションを取りながら学習できるもの」であることが重要であると判明しました。4割の経営者はミレニアル世代への教育投資が必要だと考えています。一方で、ミレニアル世代という区分が無くとも、若手人材として育成が重要であり、彼らの上司世代とのコミュニケーションを適切に図れるように、双方への育成が必要であるとの声が上がりました。

調査結果のポイント

(1) 「ミレニアルを対象とした企業内育成」は「重要である」が6割超 (2) 「ミレニアル世代」は「デジタルネイティブ」で「承認欲求が強い」のが特徴 (3) 「ミレニアル世代」によりマッチした育成プラットフォームは「多様なデバイス」で「他者とのコミュニケーションを取りながら学習できる」もの (4) 経営層の「ミレニアル世代」への育成のための投資についての考え方は「必要」が4割

調査結果のポイント解説

(1)「ミレニアル世代を対象とした企業内育成」は「重要である」が6割超

(2) 「ミレニアル世代」はデジタルネイティブで承認欲求が強いのが特徴

「ミレニアル世代について以下の特徴があると感じるか」を聞いたところ、「デジタルネイティブ(SNSなどのデジタルツールを使いこなす」が40%で第1位となりました。「私を知って欲しいという承認欲求が強 い」が34%で第2位、「他者評価より自己評価・自己成長を重視する」が31%で第3位となりました。 ミレニアル世代は子供の頃から携帯電話や携帯端末を使って生活をしており、仕事のためにPCやデジタル機器を使っている世代とは明らかにデジタル機器に対する新密度が異なっている、という風に感じられているようです。第6位ではありますが「PCが無くてもスマホで仕事をする」が2割弱もあります。 しかし一方で、入社~36歳ぐらいの世代に対しては、日本では「ミレニアル世代」というよりも「若手人材」として認識している人事が多いようです。その上でデジタル時代の情報の洪水の中で育った彼らが「情報を鵜呑みにしないか心配」であり、「様々な情報を分析・整理し、自分の考えとしてまとめ上げる必要がある」との意見が挙がりました。

(3) ミレニアル世代によりマッチした育成プラットフォームは「多様なデバイス」で「他者とコミュニケーションを取りながら学習できる」もの

質問2で見られた特徴をもつ世代に対して、有効な育成プラットフォームとはどのようなものでしょうか。いくつかの特徴をあげ、複数可で選択してもらったところ、最多は「PCだけでなくスマホやタブレットなど多様なデバイスで受講可能」と、「他の受講者とのコミュニケーションを取りながら学習できる」が41%で同率 1位となりました。多様なデバイスでコミュニケーションを取りながら、というのは、ソーシャルゲームやモバイルゲームと同様の手法であり、ゲームに親しんできた世代にとっては最も身近に感じられるプラットフォームであると言えるでしょう。

(4) 経営層の「ミレニアル世代」への育成のための投資は「必要」が4割

経営層が「ミレニアル世代」への育成に対する投資についてどのように考えているかを聞きました。「非常に必要である」は16%、「まあまあ必要である」が24%で、あわせて40%が「必要である」と回答しています。 しかし経営者が「ミレニアル世代」として意識しているかどうかは曖昧であり、入社~36歳ぐらいの世代に対しては、「ミレニアル世代」というよりも「若手人材」として認識していることが多いようです。その上でデジタル時代の情報の洪水の中で育った彼らが「情報を鵜呑みにしないか心配」であり、「様々な情報を分析・整理し、自分の考えとしてまとめ上げる必要がある」との意見が挙がりました。 自由意見として「ミレニアル世代と経営・マネジメント層の年代の価値観の違いを踏まえて教育施策を運営していきたい」「その世代と他の世代がうまく連携して、企業として存続し続けなくてはならない。お互いに理解が必要だと思う」という声がありました。情報過多のデジタル時代に生まれ育ったミレニアル世代の特徴を踏まえつつ、ミレニアル世代の上司となる世代に対しても彼らとのコミュニケーションを円滑に取れるための教育を実施し、世代間で技術やナレッジの伝達を円滑にすることが必要なのではないでしょうか。
【参考】ミレニアム世代が求めるタレントマネジメントシステムとは? 【参考】社員の自主的な能力開発を実現するタレントマネジメントシステムの活用方法とは? 【参考】HRサミット2016 モバイル世代を大きく伸ばせ!組織がどんどん自己成長する仕組み

調査詳細データ

(1)「ミレニアル世代」は、2020年までには企業の労働力の1/3以上を占めるようになってきます。 「ミレニアル世代を対象とした企業内育成」に関して、あなたの考えをお聞かせください。(択一選択)

(2) 「ミレニアル世代」について、以下の特徴があると感じますか?(複数選択可)

(3) 「ミレニアル世代」によりマッチした育成プラットフォームはどのようなものだと考えますか?(複数選択可)

(4)貴社の経営層は「ミレニアル世代」への育成に対する投資について、どのように考えていますか?(択一選択)

【著者プロフィール】
「ラーニング・イノベーションLABO」編集部
人事領域において人材開発やDX・ITにおけるクリティカルな情報をお届けします。
また、人事担当者の方々が日々抱える人材育成、人材開発における課題を整理し解決していくメディアを目指しています。
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