e-ラーニングを初めて導入する際のポイントやメリット・デメリットを徹底解説【2021年度最新版】

e-ラーニングとは、電子を意味するelectronicの頭文字「e」と学習を意味する「learning」を組み合わせてつくられた言葉です。

e-ラーニングはさまざまな情報技術を利用して行う学習方法の総称ですが、現在では主に「パソコン・タブレット・スマートフォンなどの電子機器を活用し、インターネット上で学習を行うシステム」を意味する言葉として用いられています。

e-ラーニングはもともと塾・予備校などの教育サービスを提供する企業で活用されてきたシステムですが、近年は企業の従業員向けの研修・教育などにも活用できる学習方法として注目を集めています。
さらにコロナ禍における人材の教育研修の計画立ての中でe-ラーニングは欠かせないものとなっているのも事実です。

今回は、企業がe-ラーニングを初めて導入する際に明確にしておきたいポイントや、e-ラーニングを導入するメリット・デメリット、またデメリットを打ち消す施策を解説します。

目次

e-ラーニングを初めて導入する際に明確にしておきたいポイント

e-ラーニングを初めて導入する際には、以下に挙げる5つのポイントを明確にしておいてください。

e-ラーニングの導入目的

e-ラーニングを導入する際には、導入目的を明確にしておくことが大切です。

導入目的が曖昧なままe-ラーニングを導入してしまうと、自社にとって本当に必要なeラーニングを選択することができず、思うようにe-ラーニングの効果を得ることができなくなってしまいます。

e-ラーニングの導入を検討する際には、企業の経営目標や、企業が抱えている人材の課題をもとに導入目的を具体化し、自社に必要なe-ラーニングは何かを吟味するための下地をつくっておきましょう。

e-ラーニングの学習対象者

e-ラーニングの学習対象者が誰であるかも、e-ラーニングを導入するうえで明確にしておきたい事項です。

e-ラーニングの学習対象者を具体的に想定すれば、自社が導入するべきe-ラーニングの学習管理システム(LMS)・教材コンテンツが明らかになります。

加えて、学習対象者の現状や学習環境、使用デバイスまで調査しておけば、より効果的なLMS・教材コンテンツを導入できるでしょう。

e-ラーニングの導入時期

e-ラーニングの導入は一朝一夕でできるものではありません。
そのため、e-ラーニングの導入を検討する際には、e-ラーニングの導入時期を明確にし、そこから逆算して準備を進めていく必要があります。

e-ラーニングを導入するためには、「LMS・教材コンテンツの選定」「LMS・教材コンテンツの発注/制作」「環境構築」「運用準備」といったステップを踏みますが、これらを済ませるためには最低でも半年の期間を要します。

e-ラーニングを導入する際には、余裕のある計画を立てたうえで準備に取り掛かりましょう。

LMS・教育コンテンツの調達方法


LMS・教育コンテンツを調達する主な方法としては、「外注」と「自社制作」の2種類が挙げられます。

LMS・教育コンテンツを外注する場合、ノウハウを持っていなくても、気軽にe-ラーニングを導入することができます。
相応のコストをかければ、自社にピッタリなLMS・教育コンテンツをオーダーメイドすることも可能です。

一方、LMS・教育コンテンツを自社制作する場合、ノウハウを持っていれば自社のニーズにピッタリなLMS・教育コンテンツを低コストかつ短期間で用意することができます。

e-ラーニングの管理・運用体制

e-ラーニングを導入しても、管理・運用体制を整えておかなければ、e-ラーニングの真価を発揮することはできません。

e-ラーニングを運用するためには、セキュリティ対策などのシステム管理はもちろん、トラブルなどへのサポート体制も整えておく必要があります。

e-ラーニングの管理・運用を行うチームをつくることが難しい場合には、e-ラーニングの管理・運用まで行ってくれる外注先を探してみましょう。

e-ラーニングを導入することで得られるメリット

e-ラーニングを導入することで得られるメリットとしては、以下の5つが挙げられます。

研修・教育コストを削減できる

e-ラーニングを導入すれば、従来の集合研修・教育でかかっていた会場費や交通費、宿泊費、講師料など、さまざまなコストを削減できます。
そのため、これまで研修・教育にかけていたコストを他の事業にまわせるようになります。

研修・教育を均質化できる

オンデマンド配信型のe-ラーニングを導入すれば、従業員はいつでもどこでも同じ講師から同じ内容の研修・教育を受けられるようになります。
そのため、ムラの無い研修・教育を実現できます。

従業員の学習履歴・成績を一元管理できる

e-ラーニングを利用すれば、従業員の学習履歴はもちろん、成績も一元管理できます。
そのため、従業員の得手不得手や学習の進捗管理をいち早く把握したり、研修・教育の問題点を早期発見したりできるようになります。

従業員ひとりひとりに合う研修・学習プログラムを提供できる

e-ラーニングでは、従業員ひとりひとりのレベルに合わせた個々の研修・学習プログラムを提供することも可能です。
そのため、従業員ひとりひとりの苦手を解消し、全体の能力を底上げすることができます。

容易に教材をアップデートできる

e-ラーニングはカスタマイズ性が高いため、容易に教材をアップデートすることができます。
そのため、いつでも最新の研修・教育を施すことが可能になります。

e-ラーニングを導入することでこうむるデメリット

e-ラーニングを導入することのデメリットとしては、以下の3つが挙げられます。

従業員のモチベーション維持が難しい

e-ラーニングはインターネットさえあれば場所も時間も問わず利用できるシステムであるため、従業員の自発的な学びを期待できます。
しかし、従来の研修・教育と比べると強制力に欠けるため、すべての従業員のモチベーションを維持し続けることは難しいでしょう。

リアルタイムでの質疑応答ができない

オンデマンド配信型のe-ラーニングの場合、リアルタイムでの質疑応答ができません。
そのため、従業員は疑問を抱えたまま学習を続けることになり、研修・教育の効果が下がってしまう可能性があります。

実技実習に取り組むことが難しい

e-ラーニングは、基本的には1人で行う座学のためのシステムです。
そのため、人と関わったり道具を使ったりする実技実習に取り組むことは難しく、実践的な力の修得には向きません。

e-ラーニング導入のデメリットを打ち消す施策

e-ラーニング導入のデメリットを打ち消すための施策としては、以下の3つが挙げられます。

ゲーミフィケーションの導入

e-ラーニングを受講する従業員のモチベーションを維持するための施策としては、ゲーミフィケーションの導入が挙げられます。

ゲーミフィケーションとは、ゲーム的な要素を取り入れることで、モチベーションや作業効率を高める手法を指す言葉です。

e-ラーニングにおけるゲーミフィケーションとしては、学習進度や成績をランキング形式で公開したり、学習進度や成績に応じてポイントを与えたりすることなどが考えられます。

学習サポート体制の充実

学習サポート体制を充実させることも、e-ラーニングを受講する従業員のモチベーションを維持するうえで有効な手段の1つです。

精神面で学習を支えるメンターや、学習の助言を行うチューターを置いて従業員の学習を積極的にサポートすれば、e-ラーニングの効果を最大化できます。

また、質問コミュニティや有人チャットサポート、AIチャットボットなど、いつでもわからない点を質問できる体制を整えておけば、リアルタイムでの質疑応答ができないというe-ラーニングのデメリットを解消できるでしょう。

ブレンディッド・ラーニングの実施

ブレンディッド・ラーニングを実施すれば、実技実習に取り組むことが難しいというe-ラーニングのデメリットを払拭できます。

ブレンディッド・ラーニングとは、複数の異なる学習形態を組み合わせて実施する学習を指す言葉です。

具体例としては、e-ラーニングで座学講義を受講した後、現場での実技実習に取り組むといった方法が考えられます。

まとめ

◆e-ラーニングを導入し、e-ラーニングのメリットを最大限享受するためには、e-ラーニングを導入することで実現したいビジョンをより具体的に描くことが大切である。

◆e-ラーニングの効果を最大化するためには「ゲーミフィケーションの導入」「学習サポート体制の充実」「ブレンディッド・ラーニングの実施」といったe-ラーニングのデメリットを打ち消すための施策を練ることも欠かせない。

◆今回紹介したe-ラーニング導入時のポイントを十分に押さえ、メリットを最大化・デメリットを最小化できるe-ラーニングを導入しよう。

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