人的資本調査2025への
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- 調査票の提出可否はエントリー後にご判断いただけます
私たちの想い
すべての企業に人的資本経営の手がかりを、優れた取組みに社会的評価と社員の誇りを。
人的資本調査は、優れた取組みをしている企業を表彰し、すべての参加企業に、無償でフィードバックレポートをご提供します。
受賞企業は信頼性と知名度が高まり、ブランド価値の向上につながります。
そして社会的評価が高まることで、社員の皆様が誇りを持てる企業に。
フィードバックレポートでは、人的資本経営に関する自社の強みや課題が明確化され、次に取るべき戦略の手がかりが見つかります。
人的資本調査を通じて、自社の経営と人事をさらに進化させ、持続的な成長を実現しましょう。
貴社の未来を切り拓くこの機会を、ぜひご活用ください。
本調査の特長
国内最大規模の信頼性高い調査
人的資本調査はこれまで延べ1,000社以上にご参加いただいている国内最大規模の信頼性が高い調査です。SSBJ基準等の最新要素も設問に盛り込んでいます。
無償の診断レポート
人的資本への取組状況を可視化したレポートを無償返却します。全国平均や同業種との比較を行うことで、貴社の強みや課題を把握できます。
表彰・選定制度への無償参加
先進取組企業を表彰する「人的資本リーダーズ」や「人的資本経営品質」選定に無償で参加でき、企業のブランディングにつながります。
企業ブランディングへの活用
人的資本リーダーズ・経営品質を受賞した企業は、メディア掲載（日経ビジネス電子版、NIKKEI COMPASS、東証マネ部等で実績あり）やIR活動、求職者・従業員向け発信を通してブランディングにご活用いただいています。表彰・選定企業は特設ページ（HC Excellence）で個社のお取組みを紹介させていただきます。
企画概要
- ■ 対象企業
- 上場・非上場含めすべての企業、団体が対象
- ■ 調査手法
- アンケート調査
■ 企画の流れ・スケジュール
■ 調査項目
「人材版伊藤レポート2.0」（経済産業省）や 「人的資本可視化指針」（内閣府）を参考としながら、有識者等監修のもと、独自のフレームワークを作成しています。今年度はSSBJ基準やISO/DIS 30201、関係省庁発表の人的資本開示の留意事項等の一部要素を設問に反映し、最新トレンドへの対応状況をご確認いただけるようにしております。
統計解析の結果、本調査の総合スコアと企業業績の関係性が認められております。※
ご参加のメリット
無償 フィードバック
レポートの提供
調査にご回答いただいた企業には、自社の人的資本の取組み状況を可視化する簡易診断レポートをご提供します。
以下がフィードバック内容のイメージとなります。
レポートのイメージ
詳細項目別の得点を表示
10項目以上の様々な角度から、人的資本経営と開示の取組みについて数値化。全体や同業種と比較でき、今後力を入れるべき領域がわかります。
開示指標の他社比較ができる
「女性管理職比率」、「男女間の賃金差」、「育児休業取得率」などの指標について同業他社平均などを把握でき、自社の立ち位置が明確になります。
業界順位も全体順位も把握
人的資本経営の総合スコアについて数値化。偏差値と順位がわかります。同業他社の状況をベンチマークし、今後の方針策定に役立てられます。
あります。
リーダーズ表彰への参加
・人的資本経営
品質の判定
選考委員の評価に基づき先進的取組みを行うリーダー企業を決定する「人的資本リーダーズ2025」へのご参加に加え、調査の回答結果から相対的に取組み水準が高い企業を対象に「人的資本経営品質2025」を選定します。投資家や求職者等ステークホルダーへのPRに活用でき、企業ブランディング向上にも寄与します。
※企業・団体名の完全非公開をご希望される場合、表彰制度に参加しない選択も可能です。
人的資本リーダーズ
有識者が、特に優れた取組を行っていると認められる企業を選考し、表彰します。
表彰企業にはロゴマークの付与、動画コンテンツへの登壇等を予定しています。
人的資本経営品質
本調査で高評価を得た回答企業を「人的資本経営品質」として選定（取組み水準が高い企業はゴールド・シルバーランクを設定）、ロゴマークを付与します。
人的資本経営品質2025
の詳細はこちら
企画・運営団体
（一社）HRテクノロジー
コンソーシアム
- 設⽴
- 2020年9月1日※ 活動開始2010年9月1日
- 代表
- 代表理事
香川 憲昭 - 団体概要
- 上場企業／政／学／官のキーパーソンが連携し、人的資本経営 開示を企業価値向上につなげることを目的として、人的資本経営、 HRテクノロジー、人的資本開示の有用性を啓発するセミナー、教育活動を推進する団体。
（一社）人的資本と
企業価値向上研究会
- 設⽴
- 2023年12月8日
- 代表
- 代表理事
松岡 仁 - 団体概要
- 企業、官公庁、アカデミアなどと連携し、人的資本と企業価値向上の関係性を調査研究し、日本の人的資本価値を高め、ひいては企業価値を向上させることを目的とした組織。
HR総研
（ProFuture(株)）
- 設⽴
- 2012年1月20日
- 代表
- 所長
寺澤 康介 - 団体概要
- 「人事領域の開かれた調査機関」として、他の調査機関・企業と共同で調査を行い、その結果を広く社会に共有を行う、人事ポータル「HRプロ」運営のProFuture（株）内の組織。
人的資本リーダーズ選考委員
-
慶應義塾大学大学院経営管理研究科 講師
岩本 隆
山形大学 客員教授 -
東京大学大学院
大木 清弘
経済学研究科 准教授 -
早稲田大学 商学学術院（商学部および同大学大学院 商学研究科）教授
谷口 真美 -
東京都立大学大学院
松田 千恵子
経営学研究科 教授
東京都立大学 経済経営学部 教授 -
法政大学経営大学院
山田 久
イノベーション・マネジメント研究科
兼 人間環境学部 教授
岩本 隆
慶應義塾大学大学院経営管理研究科 講師
山形大学 客員教授
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院応用理工学研究科マテリアル理工学専攻Ph.D.。
日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月から2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。2022年12月より2025年3月まで慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師、山形大学客員教授。
（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）日本DX地域創生応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長、「HRテクノロジー大賞」審査委員長、HR総研アドバイザーなどを兼任。2020年10月にISO 30414リードコンサルタント／アセッサー／プラクティショナー認証取得。
大木 清弘
東京大学大学院 経済学研究科 准教授
東京大学経済学部卒、東京大学大学院経済学研究科 修士・博士課程修了。博士（経済学）。関西大学商学部助教、東京大学大学院経済学研究科講師を経て現職。専門は国際経営、国際人的資源管理論。
主な著書：『多国籍企業の量産知識：海外子会社の能力構築と本国量産活動のダイナミクス』（有斐閣, 2014年）（国際ビジネス研究学会「学会賞（単行本の部）」受賞）、『新興国市場戦略論：拡大する中間層市場へ・日本企業の新戦略』（共編著）（有斐閣, 2015年）、『コアテキスト 国際経営』（新世社, 2017年）など。
谷口 真美
早稲田大学 商学学術院（商学部および同大学大学院 商学研究科）教授
1996年3月 神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了 博士（経営学）。2008年4月より現職。 2013年から2015年、マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院客員研究員。 2020年度まで、経済産業省ダイバーシティ経営企業 100選/プライム運営委員。2021年度は同省 人的資本経営の実現に向けた検討会 委員。2024年度は、同省「多様性を競争力につなげる企業経営研究会」座長を務める。ダイバーシティ研究の国内第一人者。国際経営論およびダイバーシティを専門としており、戦略変革の時期に応じたDIの論文は、2020年8月アカデミーオブマネジメント、国際経営部門のペストペーパーの1つに選出。2004年から現在まで、ボストン大学ダグラス・ホール名誉教授らとともに、個人のキャリア意識と行動の30数か国の共同研究者と比較研究に取り組む。キャリアの成功の定義の各国の違い、法制度が企業の人的資本投資と個人のキャリア行動に与える違い、国の文化が個人のキャリア行動とキャリアの成功の関係に与える影響など海外のAクラスジャーナルを中心に論文執筆し、海外学会での発表も多数。
日本語での著書には『ダイバシティ・マネジメント』（白桃書房、経営行動科学学会「優秀研究賞」受賞）など。近年の日本語での論説には、ハリソン= クライン 「違いは何か?―組織における多様性の構成概念―分離 (距離), 種類, 格差―」日本労働研究雑誌 65(4) 94-97 2023年4月。
松田 千恵子
東京都立大学大学院 経営学研究科 教授
東京都立大学 経済経営学部 教授
東京外国語大学外国語学部卒、仏国立ポンゼ・ショセ国際経営大学院経営学修士、筑波大学大学院企業科学専攻博士課程修了。博士（経営学）。
株式会社日本長期信用銀行にて国際審査、海外営業等を担当後、ムーディーズジャパン株式会社格付けアナリストを経て、株式会社コーポレイトディレクション、ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社でパートナーを務める。企業経営と資本市場にかかわる実務、研究及び教育に注力している。一橋大学大学院 経営管理研究科 特任教授。その他、事業会社の社外取締役、政府・公的機関の委員等を務める。
山田 久
法政大学経営大学院
イノベーション・マネジメント研究科
兼 人間環境学部 教授
1987年住友銀行（現三井住友銀行）入行後、93年より日本総合研究所出向。調査部長兼チーフエコノミスト、理事、副理事長などを歴任し、2023年から法政大学経営大学院教授。京都大学博士(経済学)。主要著書に『賃上げ立国論』（日本経済新聞出版社、2020年）、『失業なき雇用流動化 成長への新たな労働市場改革』（慶應義塾大学出版会、2016年）。公職として、労働政策審議会労働政策基本部会委員、内閣府男女共同参画推進連携会議議員等。
協賛・協力団体
協賛企業（五十音順）
協賛・協力企業名一覧（五十音順）
- あいおいニッセイ同和損害保険株式会社
- さくら情報システム株式会社
- 東芝デジタルソリューションズ株式会社
- 日鉄ソリューションズ株式会社
- 日本生命保険相互会社
- 三井住友海上火災保険株式会社
- 株式会社ログラス