社員の年齢構成が高齢化するだけでなく、働く人々の健康寿命の伸長を背景に、
企業には、少なくとも70歳までの雇用機会に提供が求められている。
労働力供給の減少から人材確保のためにもこうした雇用機会の提供は、
企業にとって不可欠な取り組みといえる。
他方で、60歳や65歳など定年制を前提とした従来の雇用システムの下で、
企業は、人件費の増大や社員のモチベーションの低下など人材活用で様々な課題の直面している。
こうした課題への対応策を企業と社員の両者の取り組みに関して説明する。
提供:ProFuture株式会社
東京大学 名誉教授
佐藤 博樹 氏
一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。法政大学経営学部教授、東京大学社会科学研究所教授、中央大学大学院戦略経営研究科(ビジネススクール)教授、現在、東京大学名誉教授、中央大学ビジネススクール・フェローなど。
著書・編著に『人材活用進化論』(日本経済新聞出版社)、 『新版 人事管理入門』(共著,日本経済新聞出版),『新しい人事労務管理(第7版)』(共著、有斐閣)、『職場のワーク・ライフ・バランス』(共著、日経文庫)、『男性の育児休業』(共著、中公新書)、『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』(共編著、東京大学出版会)、『新訂・介護離職から社員を守る』(共著、労働調査会)、『ダイバーシティ経営と人材活用』(共編著、東京大学出版会),『働き方改革の基本』(共著,中央経済社)、『多様な人材のマネジメント』(共著、中央経済社)、『仕事と子育ての両立』(共著,中央経済社)、など。
兼職として、 内閣府・男女共同参画会議や経産省・なでしこ銘柄選定基準作成委員会など政府の審議会や研究会の委員長や委員を歴任。民間企業35社との共同研究である
「ワーク・ライフ・バランス&多様性推進・研究プロジェクト」共同代表(https://wlb.r.chuo-u.ac.jp/index.html),人材サービス産業協議会,全国求人情報協会、連合総研、国際労働財団の理事。