筑波大学大学院ビジネス科学研究科修了。博士（システムズ・マネジメント）。日本人材マネジメント協会執行役員。厚生労働省で、人材育成、人材ビジネス、キャリアコンサルティング、キャリア教育、就職支援、女性活躍支援等の政策の企画立案に従事したほか、栃木労働局長として働き方改革を推進。高齢者活用に向けた人事制度見直しのためのマニュアル（『65歳超雇用推進マニュアル』）等を執筆。社会保険労務士、国家資格キャリアコンサルタント、2級キャリアコンサルティング技能士、産業カウンセラー等。
元PwCパートナー/上智大学 国際教養学部 非常勤教授/早稲田大学 国際教養学部 非常勤講師/IMD Learning Manager & Business Executive Coach。
メーカーにソフトウエアエンジニアとして勤務後、バブル期にアメリカ留学を経て、組織・人事関連のコンサルティング歴30年（内PwC15年）。1990年～2000年代、成果主義といわれた職務給（ジョブ型）やコンピテンシー制度の導入を手掛け、その後、多国籍間M&Aにおける組織統合人事、組織開発、グローバルリーダー開発、管理職研修等、組織人事に関わるコンサルティングや研修に従事。著書に、「外国人と働いて結果をだす人の条件」（幻冬舎）、「人事の本気が会社を変える」（経営書院）、「新任マネジャーの行動学」（経団連出版）など。
2009年に博士（商学）を一橋大学より授与。名古屋大学大学院経済学研究科を経て，2019年9月より現職。専門は人的資源管理論，雇用システム論。現在の主な研究テーマは，（1）「公正な処遇」を可能にする制度設計と現場の運用，（2）情報化が進む人事管理におけるリアリティ（現実性）の再構築，（3）人事管理における実務界と研究界の関心の相違，（4）人事管理の実務の改善に資する研究者の臨床的関与のあり方。主著に，『人事評価における「曖昧」と「納得」』『コロナショックと就労』。主な論文に，「人事システムの内的整合性とその非線形効果」（第13回労働関係論文優秀賞）。
日系企業勤務。2019年4月より日本人材マネジメント協会執行役員。
