【HRサミット2017】日本最大級の人事フォーラム

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9/20(水)

15:35 - 16:35

新入社員教育の前倒しで、内定辞退が減少する?〜内定者の心理を把握していますか?「内定ブルー」を払拭するコツをお伝えします〜

  • 人材開発
この講演の「聴きどころ」を教えてください。
新社会人が「企業」という新しい社会になじむには、相応の時間を必要とします。新社会人が「なじむ」「慣れる」という過程を「組織社会化」と呼びます。一般的に、組織社会化に要する時間は数カ月と言われています。いかに新入社員研修が充実した内容であったとしても、新社会人たちにとって、研修の場は実際の職場とは異なる別環境です。

研修ばかりに注力していると組織社会化の完了を遅らせてしまうリスクも考えられます。
そのため、新入社員研修は必要最小限にとどめ、逆に職場の受け入れ体制の整備に傾注することが得策である可能性があります。

新入社員の立ち上がりがスムーズな企業では、ルールや決まり事についてのオリエンテーションを必要最小限にとどめ、なるべく早く職場に配属し、ブラザー制度などでカバーしています。新入社員のスムーズな立ち上がりを支援するツールとして、当社は「Mobile Knowledge(モバイルナレッジ)」というスマートフォンで内定者教育を行うサービスを、2014年にリリースしました。ビジネスマナーやビジネスの基礎知識を、内定期間から継続的に学習することで、社会人としての心構えが備わった状態で入社時を迎えることができます。また、そのことが内定者の不安を払拭し、会社の一員となることに期待を抱かせることにも繋がります。

講演では、「Mobile Knowledge」を使って、新入社員教育の前倒しに成功した会社の事例をいくつか交えてお話し致します。
貴社の強みや、サービスの特徴をお聞かせください。
当社は定額制研修「Biz CAMPUS」や企業内研修など、人材開発サービスを13,000社以上にご導入いただきました。その中でお客様が抱える社員教育の課題が見えてまいりました。例えば、やらされ感が強く、能動的な学習環境の創出が難しくなりがちな「e-ラーニング」や「座学研修」、また現場の負担が大きく、属人化教育に陥りがちなOJTなど、これまでの教育手法には様々な課題がありました。市場の急激な変化によってビジネスモデルの陳腐化が早まっており、社員教育の機能不全を起こしている企業も少なくありません。

そこで当社は新たな教育手法として、スマートフォンを利用した「Mobile Knowledge」という新しいサービスをリリースしました。このサービスはスマートフォンを利用して、事前に必要な知識をインプットし、得た知識をもとに実践型研修でアウトプットする反転学習を実現します。これにより知識の定着化を図り、高い学習効果を可能にします。アウトプット中心の反転学習によって、多くの企業が悩みとして抱える教育負荷を大幅に削減し、企業に欠かせない人材の底上げを図り、「企業」と「人」の成長に貢献します。

また、スマートフォンなので、電車での移動中など隙間時間を利用して学習ができ、時間や場所の制約を受けることなく、いつでもどこでも学びの機会を得ることができます。

スマートフォンで内定者教育を行うというサービスは、2014年に当社が業界で初めてリリース致しました。これまでに1,100社以上にご導入いただき、その企業様のお声を基に、毎年、コンテンツのブラッシュアップや、機能の改善を行っています。
ご参加の皆様へメッセージをお願いします。
新入社員研修のみで、新入社員にすべての研修内容を身に着けさせるのはかなり難しいのではないでしょうか?採用した新入社員を仕事に適応させ、職場に定着させ、活躍させるためには、事前の準備が大切です。また、その事前準備では、現在の新入社員の思考に合った効果的な研修が求められています。当社ではスマートフォンを使って、内定期間中に新入社員教育をする「新入社員教育の前倒し」を提唱しております。

新入社員教育・内定者教育において、多くの企業が抱える課題は「教育した結果が新入社員の成長に大きく役立っていると感じられない」「社会人の基礎とマナーを理解できていない、行動もできない」ということです。なぜそのような結果を招いてしまうのでしょうか?内定者を取り巻く状況を踏まえ、企業としてどのような新入社員教育、内定者教育を実施するとよいのか、この機会にぜひ改めて一緒に考えましょう。

当日は「新入社員教育の前倒し」と表裏一体である「内定者のリテンション策」について同時に事例を絡めながら伝えさていただきます。

講師紹介

  • 橋 豊

    橋 豊氏

    トーマツ イノベーション株式会社 人材戦略コンサルティング第二事業部 副事業部長

    IT業、製造業などの大手企業を中心に500社以上の経営コンサルティングを行う。コンサルティングテーマは、経営戦略、組織開発、人材育成など多岐にわたる。現職では新たな人材育成サービスの開発など、新規事業開発にも積極的に取り組んでいる。著書に『場のマネジメント実践技術』(共著/東洋経済新報社)など。

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