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プロフェッショナル人材を育む人事制度の在り方とは 〜雇用流動化社会時代に選ばれる企業を目指して〜

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グローバル化やデジタル変革、そして人口動態の変化を踏まえ、グローバル・レベルで既存の業界の枠を超えて事業を創造・融合していく必要があります。このとき、企業が求める人材要件はグローバル化・プロフェッショナル化していきます。プロフェッショナル化は会社から仕事へとエンゲージメントの在り方が変わり、雇用の流動化を促進します。人材こそが競争優位を築きあげるため、プロフェッショナルタレントを惹きつけるためにプロフェッショナル性を高め、エンプロイアビリティを身に付けてもらう必要があります。そのための人事制度や組織の在り方をどうすればよいのか、ご高名なお二人をお招きして議論してまいります。

〔モデレーター〕
多摩大学大学院 経営情報学研究科 客員教授 須東 朋広氏

提供:ProFuture株式会社

講師

  • 山田 久氏

    株式会社日本総合研究所 調査部 部長 / チーフエコノミスト

    【研究・専門分野】 マクロ経済、経済政策、労働経済 【略歴】 1963年大阪府生まれ、87年 京都大学経済学部卒業、同年  住友銀行入行、90年 同行経済調査部、91年 (社)日本経済研究センター出向、93年 (株)日本総合研究所出向 調査部研究員、98年 同主任研究員、03年 経済研究センター所長、法政大学大学院修士課程(経済学)修了、05年 マクロ経済研究センター所長、07年 (株)日本総合研究所調査部主席研究員 ビジネス戦略研究センター所長、11年 (株)日本総合研究所調査部長、13年 法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授(兼務) 【主要著書】 『市場主義3.0「市場vs国家」を超えれば日本は再生する』(東洋経済新報社、2012年)、『デフレ反転の成長戦略―「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』(東洋経済新報社、2010年)、『雇用再生―戦後最悪の危機からどう脱出するか』(日本経済新聞出版社、2009年)、『ワーク・フェア―雇用劣化・階層社会からの脱却』(東洋経済新報社、2007年)、『賃金デフレ』(ちくま新書、2003年)、『大失業―雇用崩壊の衝撃』(日本経済新聞社、1999年) 【公職】 内閣府「実践キャリア・アップ戦略専門タスク・フォース」委員(2010年8月〜 )

  • 有沢 正人氏

    カゴメ株式会社  執行役員 経営企画本部 人事部長

    1984年に協和銀行(現りそな銀行)に入行。銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。 2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の 職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。 2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。 2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。 2012年10月より現職となり国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者である。

  • 須東 朋広氏

    多摩大学大学院 経営情報学研究科 客員教授

    2003年、最高人事責任者の在り方を研究する日本CHO協会の立ち上げに従事し、事務局長として8年半務める。 2011年7月からはインテリジェンスHITO総研リサーチ部主席研究員として日本的雇用システムの在り方の研究から中高年の雇用やキャリア、女性躍進、障がい者雇用、転職者、正社員の研究活動を行ってきた。 2016年7月から、今までの研究活動から組織内でなんらかの理由で声を上げられない社員が、イキイキ働くために、一般社団法人組織内サイレントマイノリティを立ち上げる。 同社代表理事として現在に至る。そのほか、専修大学 非常勤講師、HR総研 客員研究員を兼任。

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