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HRサミット2012

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企業内のキャリアカウンセリングの「効果」を日本ではじめて「個人・集団・組織」の視点で体系的に可視化

企業内のキャリアカウンセリングには、どのような効果があるのでしょうか?企業の経営者または人事担当者であれば、「人材育成施策の効果」は興味深いテーマであると思います。そこで、日本マンパワーでは、企業内キャリアカウンセリングの『効果』に着目して、調査を実施いたしました。調査では、企業内のキャリアカウンセラー、あるいは実際の相談者(クライエント)に対して、インタビューそしてアンケート形式の調査を通じて、企業内キャリアカウンセリングにはどのような効果があるのか、を検証いたしました。今回の講演では、その調査結果を報告するとともに、今後の企業内キャリアカウンセリングの価値や可能性について考察・提言いたします。

講演者へのショートインタビュー

近年、様々な企業で大きな経営課題の一つとなっているのが「社員の自律化」です。経済の見通しが不透明な時代において企業は一人ひとりの社員の自律化を促進することで、企業全体の成長を図っていこうとしています。この「社員の自律化」を促進するための有効な手段が「キャリア開発支援」です。他人に依存せず、現在の仕事そして中長期的なキャリアをセルフマネジメントできる自律的意識や行動を高めることがキャリア開発支援の目的です。
 このキャリア開発支援を手がけてきたのが日本マンパワーです。1967年の創業であり、キャリア開発支援に関する経験が最も豊富な企業と自負しています。

キャリア開発支援には主に2つの方法があります。1つは集合研修(キャリア開発研修)であり、もう1つがキャリアカウンセリングです。キャリア開発研修の歴史は古く、日本マンパワーは30年近い経験を持っています。数多くの企業で研修を実施し、効果的な研修メソッドを磨いてきました。一方、日本におけるキャリアカウンセリングの歴史はまだ浅く、日本マンパワーがキャリアカウンセリング事業をスタートしたのは1998年のことです。
そのキャリアカウンセリング事業でのサービスレベルをより向上させることを目的に、2010年11月〜2011年5月にかけて、「企業内キャリアカウンセリングの仕組みと施策の実態調査」を行ないました。この調査では、企業・組織の中にキャリアカウンセリング機能を導入する目的、背景、配置状況、展開方法、今後の課題などを把握できました。そして、その調査を振り返る中で、課題として浮かび上がってきたのが、「企業内キャリアカウンセリングの効果」でした。

 これまで、キャリアカウンセリングの効果については、データの収集が難しいこともあり、体系的な分析があまり試みられませんでした。また、アンケートは個人の気付きや行動変容に限定されており、組織への影響までは確認されませんでした。
そこで私たちは、長年にわたってお付き合いのある企業にご協力をお願いし、昨年秋から今年の春にかけて、キャリアカウンセラーと相談した従業員へのインタビュー調査とアンケート調査を実施いたしました。効果を「個人、集団、組織」という3つの視点で把握できるような仮説を検証し、「企業内キャリアカウンセリングの効果の枠組み」を体系的に表現しました。この体系は、キャリアカウンセリングが企業内個人の成長を促すだけでなく、その波及効果として組織力強化につながることを示唆しています。
6月のHRサミットでは、この調査結果を報告し、今後の企業内キャリアカウンセリングの価値や可能性について考察・提言いたします。皆様のご参加をお待ちしております。

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講師プロフィール

株式会社日本マンパワー
マネジメントコンサルタント
秋本 暢哉氏

1962年生まれ。企業向け人事教育サービスの営業マネージャーを経て、キャリア開発研修のプログラム開発及び講師養成の責任者を務める。現在は企業向けキャリア開発支援施策やポジティブ心理学を活用した組織開発に関するコンサルティングやファシリテーションを行なっている。

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