[採用全般]障がい者採用

テレワーク時代の障がい者雇用をどう取り組むべきか?


テレワーク時代の障がい者雇用をどう取り組むべきか?
資料種別: お役立ち
ジャンル: [採用全般]障がい者採用
容量: 1.9MB(PDF形式)
提供: 株式会社JSH

2020年1月ごろより、コロナウイルスが世界中で猛威を振るっています。

世界中のあらゆる規模の業種・業態の事業活動に影響が出ています。

コロナウイルスの影響は一時的ではなく、中長期に及び、働き方もガラッと変わる見込みです。

大企業を中心に出社を自粛する動きが見られ、テレワークに移行しています。

一方、障がい者雇用の現場では、他資料でも伝えてきたように、"採用倍率の増加、業務の切り出し、担当者の不在"など多くの課題がありました。

これからテレワークに移行していく中で、直接作業様子を見ながら、指示を出すなどのマネジメントする機会が減ることになります。その結果、新しい課題が出てくることが考えられます。

そんなテレワーク時代の障がい者雇用取り組みについてまとめました。
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解決できる課題

障害者雇用率を高めたい

会社情報

社名 株式会社JSH
住所 〒104-0031
東京都中央区京橋1-1-5 セントラルビル4階
代表者 野口和輝
資本金 9億1,025万円(資本準備金含む)
売上高 [非公開]
従業員数 203名