89.9%もの企業が採用時に適性検査・筆記試験を実施しており、採用活動には欠かせないものとなりつつあります。しかし有効活用しきれていない企業も多いのが現実です。「適性検査の結果」を採用で重視しているのは15%弱であり、適性検査の一種である「性格検査の結果」についても重視しているのが20%弱と報告されています。残りの80%強の企業は「選考に重視しない」ではなく、ほとんどが「選考には利用しない」と回答しています。

90%もの企業が適性検査を実施しているのに関わらず、75%以上の企業が選考について利用していないことは、採用選考の実施と運用で大きな乖離があることを示唆しています。

日本国内には、100種類以上の適性検査サービスが存在しています。従来は採用活動での利用が中心でしたが、心理学研究の発展や検査結果のデジタル化などによって、配置・配属や定着・育成、ピープルアナリティクスへの活用など、幅広い用途で使われるように変化していきました。

無償の適性検査もありますが、多くの企業が導入している適性検査は有償です。自社にとって最適な適性検査を導入しなければ、金銭的・時間的な損失につながるだけでなく、誤った意思決定を行う原因にもなるので注意が必要です。

適性検査を選ぶ基準や、自社にとって最適な適性検査の選び方について紹介いたします。

<目次>
◆適性検査活用における現状
◆そもそも適性検査とはなにか?
◆適性検査にはどんな種類があるの?
◆適性検査の活用方法について
◆何を基準に適性検査を選んだら良いの?
◆自社にとって最適な適性検査の選び方について
◆まとめ
◆ミツカリについて

気になる方は、下記よりダウンロードください。

解決できる課題

自社の組織の特徴を診断したい

近年の適性検査は、求職者だけでなく、従業員を対象にして組織特徴を可視化できる適性検査サービスもあります。

性格・気質を診断したい

多くの適性検査は、目に見えない性格・気質や能力などを可視化できます。単に可視化するのではなく、何のために可視化するのか考えることが大切です。

人事管理システムを導入・改善したい

多くの企業が適性検査を有効活用できていません。まずは自社に適した適性検査はどんなものかについて考えてみましょう。

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会社情報

社名 株式会社ミツカリ
住所 〒150-0013
東京都渋谷区恵比寿2-28-7 サテライトフロア1422
(2020年8月24日から)
代表者 表 孝憲
資本金 1億円
売上高 非公開
従業員数 7人