今回は、人事責任者および人事担当者を対象に「グローバル人財育成」に関するアンケートを実施しました。

調査主体　　 ：日経FTラーニング
調査方法　　 ：インターネット調査
調査期間　　 ：2018年12月21日〜2019年1月7日
調査対象　　 ：上場および未上場企業の人事担当者
有効回答社数 ：141件
回答企業の属性(規模)：1001名以上　31%,　301〜1000名　24%,　300名以下　45%
回答企業の属性(業種)：メーカー　47.5%,　　非メーカー　52.5%


■調査結果のポイント
（1） 8割以上の回答者が、グローバルビジネスで成果を挙げるには人財不足と人財育成が課題と考えている。
（2）グローバルビジネスに従事する人財には、ビジネススキルよりも外国語と異環境への適応能力を求める。
（3） 海外事業も担当する幹部には、海外拠点での勤務経験に加えて多様な業務の経験を求めている。
(4) キャリア採用と並行して、自社社員の教育でグローバル対応を考える企業が多数。