【SmartHR×HR総研 共同調査レポート】

株式会社SmartHRは、HR総研と共同で
「バックオフィス業務の生産性とITツール利用のあり方」に関する
実態調査を行いました。(調査期間:2021年2月26日〜2021年3月18)
今回の共同調査結果をHR総研が考察し、レポートにまとめています。

働き方改革に端を発して芽吹いた生産性向上の意識は、新型コロナウイルス
感染拡大によるテレワーク導入によりますます高まってきています。

HR総研が2021年2月中旬に実施した「働き方改革に関するアンケート」
では、約7割の企業がテレワークを導入し、うち約7割がテレワークによって
生産性向上できたと回答しています。

ところが、経理・会計、財務、人事、総務といった、
いわゆる“バックオフィス”と呼ばれる部署はどうでしょうか。
「紙書類」への業務対応のため、約9割の企業で何らかの形で出社を
余儀なくされていました。
実際に、バックオフィスの「テレワークと出社の頻度」や「生産性への影響」
はどうなのでしょうか?

本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
・バックオフィス部門のテレワークの実施状況
・バックオフィス業務で出社が必要な理由はなにか?
・テレワーク導入によって、バックオフィスの生産性はどう変化したか?
・労務管理業務の生産性が下がる(効率が悪い)理由
・バックオフィス業務のクラウドサービス活用実態
 (業務別のクラウド型サービス導入比率と生産性向上効果)

解決できる課題

社員の各種申請を電子化したい

人事管理システムを導入・改善したい

ペーパーレス化を進めたい

ダウンロード1件につきHRポイント100P進呈!

会社情報

社名 株式会社SmartHR / SmartHR, Inc.
住所 〒106-6217
東京都港区六本木3-2-1
住友不動産六本木グランドタワー
代表者 代表取締役 宮田 昇始
資本金 (参照)https://smarthr.co.jp/about
売上高 -
従業員数 350名