HR総研×SmartHR共同調査レポート

企業経営・事業の先行きが見通しにくいコロナ禍において、人事部門には柔軟かつ効果的な人材戦略の実行が求められる。目の前の業務に追われてしまい、本来取り組むべき領域に注力できない…という声を耳にするが、テレワークを前提としたWithコロナ時代では、こうした課題がより一層深刻になっていく可能性がある。
こうした実態を調査するべく、HR総研（ProFuture株式会社）と株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮田昇始）は、2020年6月12日〜25日に「コロナ禍における人事労務のデジタル化・業務効率化」に関するアンケートを実施。人事担当者の業務負荷やデジタル化の状況、本来注力した領域とその具体的な取り組みについて触れている。

本レポートでは、以下のトピックについて紹介しています。
・業務負荷の実態…「兼務業務4つ以上」50％、「業務負荷が高い」44％
・人事部門のテレワーク勤務は約8割、キーワードはペーパーレス化
・教育研修において大きな課題感、新たな制度・仕組みの構築が急務
・注力すべきコア業務は「育成・教育」と「人材配置・人事戦略」
・コロナ禍において人事の役割はどのように変化していくべきか

人事部門の取り組みに是非ご活用ください。