【HR総研×SmartHR共同調査/特別レポート】

株式会社SmartHRは、HR総研と共同で
「2021年の人事業務の変化と2022年の展望」に関する
人事労務意識調査を行いました。(調査期間:2021年11月12日 〜 2021年11月25日)

この共同調査結果をもとに、
人事担当者にとって2021年がどのような1年であったか、
また、2022年以降の未来をどう予想しているかをHR総研が読み解いていきます。
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2020年に続き2021年も新型コロナウイルスが猛威をふるい、
社会活動・経済活動が大きく制限されました。

当然、企業も変化を迫られ、
人事施策に少なからず影響が出たことは想像に難くありません。

テレワークの浸透を受け、働き方や採用手法のオンライン化が進んだり、
ワクチンの職域接種が着々と進められたりと、
人事の皆さまにとっては落ち着かない年だったと思います。

調査結果から2021年の振り返りと2022年の展望を考察します。

▼以下の項目について、調査結果を交えながら紹介しています。
1)2021年は「コロナ対応」と「多様性の受容」が人事関連のキーワード
2)テレワークなど柔軟な働き方の定着が進み、成果にも結びつくように
3)コロナ対策と労働環境の整備に追われながら、明るい兆しも見えた1年
4)2022年に重要視する課題、大企業は人材の最適化など戦略的マネジメント
5)2022年以降、生き残りのカギは「攻めの人事」への転換

解決できる課題

人事制度を見直したい

人事戦略を再構築したい

組織を活性化したい

ダウンロード1件につきHRポイント100P進呈!

会社情報

社名 株式会社SmartHR / SmartHR, Inc.
住所 〒106-6217
東京都港区六本木3-2-1
住友不動産六本木グランドタワー
代表者 代表取締役 芹澤 雅人
資本金 (参照)https://smarthr.co.jp/about
売上高 -
従業員数 526名(2021年12月1日時点)