【本資料の概要】
2021年もコロナ禍が継続するなか、ITツールの導入による生産性の向上・改善や、テレワーク下での人材育成や評価といった人材マネジメントの推進など、新たな人事課題も浮き彫りになっているのではないでしょうか。

2021年の振り返りとして、「働き方」「人事業務」「人材育成」「人事戦略」の4つのトピックについて、今年実施したHR総研の調査データを基に、ProFuture株式会社 取締役/HR総研 主席研究員 松岡仁が解説します。

また、混迷を極める未来を予測していくために、HRのプロ4人とHR総研に「2022年注目のHRキーワード」を伺いました。

【寄稿者】
●企業人事
・株式会社ニトリホールディングス 理事/組織開発室 室長 永島 寛之 氏

●有識者
・慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本 隆 氏
・HIRAKUコンサルタンシーサービシズ 代表/
 元日本板硝子株式会社 執行役員 梯 慶太 氏
・法政大学 キャリアデザイン学部 教授 武石 恵美子 氏

●HR総研
・ProFuture株式会社 取締役/HR総研 主席研究員 松岡 仁

【内容】
・Part1
2021年人事4大トピック ―― HR総研の調査データでふりかえる
「働き方」「人事業務」「人材育成」「人事戦略」
■ProFuture株式会社 取締役/HR総研 主席研究員 松岡 仁 インタビュー

・Part2
HRのプロ4人とHR総研が予測する2022年HRキーワード
■ProFuture株式会社 取締役/HR総研 主席研究員 松岡 仁
「人的資本開示の本格化」

■慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本 隆 氏
「人的資本経営の社会実装が加速する」

■HIRAKUコンサルタンシーサービシズ 代表/
 元日本板硝子株式会社 執行役員 梯 慶太 氏
「転石生存の時代:転がり続ける人と組織だけが生き残る」

■法政大学 キャリアデザイン学部 教授 武石 恵美子 氏
「パーパスを共有して自律を促す」

■株式会社ニトリホールディングス 理事/組織開発室 室長 永島 寛之 氏
「人事が経営の変革ドライバーになる時代に!」

■HR総研×SmartHR共同調査
「2021年の人事業務の変化と2022年の展望」調査結果【速報版】

解決できる課題

人事制度を見直したい

人事戦略を再構築したい

組織を活性化したい

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会社情報

社名 株式会社SmartHR / SmartHR, Inc.
住所 〒106-6217
東京都港区六本木3-2-1
住友不動産六本木グランドタワー
代表者 代表取締役 芹澤 雅人
資本金 (参照)https://smarthr.co.jp/about
売上高 -
従業員数 526名(2021年12月1日時点)