[人材育成・研修全般]人材育成・研修その他

【日経×HR総研】次世代リーダーに求められる「ビジネスを先読みする情報インプット」と「キャリア自律」



<概要>
新型コロナウイルスの影響により、企業における人材育成の重要性やそのあり方が大きく変化しようとしている。社内研修は多くの企業でオンラインでの実施を余儀なくされたほか、テレワーク勤務を前提とした新たな人材開発・マネジメントの手法構築が企業に課せられている。また、業績悪化に伴う事業計画の見直しを迫られている企業は多く、次世代リーダーや経営人材といった事業推進を牽引する人材の育成方針やスキルセット・マインドセットもまた、変化が予測されている。

Withコロナを見据えて、各企業はどのように考え、人材育成に取り組もうと考えているのか。今回、日本経済新聞社 日経ビジネススクールとHR総研は「ニューノーマル時代における人材育成の現状と展望」に関する調査を実施(有効回答数:171件)。ニューノーマル時代の人材育成の展望について考察した。


★調査名称:「ニューノーマル時代における人材育成の現状と展望」に関するアンケート
★調査主体:日本経済新聞社 日経ビジネススクール/HR総研(ProFuture株式会社)共同調査
★調査期間:2020年7月17日〜30日
★調査方法:WEBアンケート
★調査対象:企業の人事責任者、人事担当者
★有効回答:171件


気になる方は、下記よりダウンロードください。
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解決できる課題

人材育成の体系を見直したい

社員・組織のイノベーション力を高めたい

社員の積極性・自発性を向上させたい

会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局
住所 〒100−8066
東京都千代田区大手町1−3−7
代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
資本金 25億円
売上高 1,889億円(2018年12月期)
従業員数 3,069人(2018年12月末)