[人事・業務システム]eラーニングシステム

【調査レポート】ビジネスの未来を左右する「グローバル人材育成戦略」を生み出すには


【調査レポート】ビジネスの未来を左右する「グローバル人材育成戦略」を生み出すには
資料種別: 調査データ
ジャンル: [人事・業務システム]eラーニングシステム
容量: 8.2MB(PDF形式)
提供: 株式会社日本経済新聞社(日経ビジネススクール)

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◆「グローバル人材育成」に関するアンケート結果報告(有効回答:296件)
<調査期間:2020年3月24日〜3月27日>
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【 調査概要 】
近年、ビジネスのグローバル化は加速している。
新しい市場を求めて海外に活路を見出す企業もあれば、
組織のダイバーシティにより日本国内で、多様な国の人たちが働く企業もある。
グローバル化の形はそれぞれだが、共通するのは「グローバル人材」が
欠かせないということである。
採用の現場で、即戦力のグローバル人材を獲得できることは希で、
一般的には、ビジネススキルや英語力の素養を持った人材を自社で育成し
「グローバル人事」を実践しようと取り組んでいる。

しかしながら、日本国内での育成がなかなか進まず、
グローバル展開を見据えた、未来の成長戦略を描けないままの企業も多い。

今回、株式会社日本経済新聞社は、
人事ポータルサイト「HRプロ」と経営・ビジネスの課題解決メディア「経営プロ」
において、2020年3月に「グローバル人材育成」に関するアンケートを実施した。
調査結果から、どのような方針を実施し、企業成長に繋げようとしているのか実態を探った。

【 調査結果のポイント】
1)グローバル人材の育成に最も積極的な企業とは
2)多くの企業で「語学研修を主軸に、他の研修を組み合わせる」育成方針を取る
3)大企業はグローバルビジネスに対応できる後継人材の育成に苦戦
4)実行可能なグローバル人材育成戦略を探る
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会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社 人材教育事業局
住所 〒100−8066
東京都千代田区大手町1−3−7
代表者 代表取締役社長 岡田 直敏
資本金 25億円
売上高 1,889億円(2018年12月期)
従業員数 3,069人(2018年12月末)