人の能力や資質を、各種演習やテスト、インタビューなどにより客観的に評価する手法である人材アセスメント。欧米の企業では管理者選抜や能力開発のために広く使われているが、日本では普及の速度が遅いといわれている。HR総研のアンケート調査でも、人材アセスメント(人事評価、適性検査は除く)を実施したことはない企業が7割と多数だ。しかし1001名以上の企業では、約4割が継続的に実施している。全体的にはまだ様子見の企業が多いが、大手企業が先行して利用が広がりつつある。人材アセスメントの目的や効果はどうなのか、人事白書の結果とともに見ていこう。

人材アセスメントは昇進・昇格の選抜に利用し大手企業で満足度が高い

人材アセスメント実施の目的・課題

人材アセスメントを実施する目的・課題は何だろうか。飛び抜けて多いのは「昇進・昇格時の選抜」(63%)で、それに続く「経営人材選抜」と「適正配置」はともに33%である。さらに、「マネジメントスキルの向上、マネージャー育成」(17%)の目的にも人材アセスメントは使えるし、「営業スキルや技術スキル等、職務スキル・能力の見える化」(15%)、「グローバル人材選抜」(13%)にも役立てることができる。

効果がどうかについては、1001名以上の企業では約8割が、効果があった、またはまあまま効果があったとしており、大手企業では人材アセスメントの満足度が非常に高いようである。人事担当者のフリーコメントを見ても、「昇格した人材が、その役職で不適格になるケースがない」、「同一基準で評価できる」、「診断結果は納得できる内容であり、次のアクションにつなげることができた」、「選抜、昇格、昇任等の基準を一本にできた。複数者の意見によって客観性を高められ、人事部門として人材情報が飛躍的にアップした」と、評価する声が多数寄せられている。

人材アセスメント会社は診断結果のわかりやすさで選ばれている

人材アセスメントの支援サービス会社の選定基準

人材アセスメントの支援サービス会社を選定する基準を聞くと、「診断結果のわかりやすさ」(43%)が最多であり、「診断結果の詳細さ」(33%)も重視されている。「価格」(37%)も選択基準となるが、「カスタマイズ力」(33%)、「コンサルタント」(30%)も大事である。「取引実績企業」(33%)が上位にあるのは、昇進・昇格に直結するとあって信頼性を求めるからだろう。

診断結果がわかりやすく、詳細であることはもちろん大事だが、人材アセスメントデータは昇進・昇格などの際に一度使って終わるのではなく、その後も能力開発などのために活用していきたい。自社の人材の能力傾向を分析して育成課題を明確にできれば、必要な施策を打つことが可能になる。そうした面のコンサルティングやサービスメニューが充実している会社を選ぶと、継続的に大きな成果を上げることにつながっていく。

外部の専門家の視点を加えることで、客観的で公正な評価を行うことができる人材アセスメントは、昇進・昇格の精度を上げたり、診断結果を活かして人材育成を効果的に進めたりする上で大いに役立つ。まだ導入していない企業、導入しているが効果を実感できていない企業には、自社のニーズに合ったサービスを提供してくれる支援サービス会社をぜひ見つけていただきたい。

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のべ60万人、年間500社に採用されているアセスメントシステム

アセスメントとは、一般的には、「評価」「査定」の意味である。その中で人材アセスメントとは、組織の中で人材を配置・育成するときに、適性を客観的に評価することを指す。株式会社マネジメントサービスセンター(MSC)の「アセスメントシステム」は、組織にとって最も重要な財産である人材の能力・資質を測定し、そのデータを基に、人材の適性配置、および能力開発施策を策定し、組織パフォーマンスの向上を図る。これによって企業が優れたビジネス成果を達成できるように支援していく。… 続きを読む