ＨＲ総研が実施した「人事白書調査2015」によると、企業における教育投資は「できるだけ内製化する一方で、内部で対応できないものは外部を利用する」との回答が約半数である。スキルの高い社員を講師として育成し、社内で教育を実施すれば、コスト抑制と社内でのプロフェッショナルの育成という両面でメリットがある。しかし社内講師だけに頼っていると、教育内容が慢性化したり、外部からの新しいスキルや考え方が入ってこなくなるというデメリットもある。

メーカーでは専門技術の世代間継承が常に課題となっているが、OJT（On the Job Training）ではどうしてもその場その場のスキル継承となり、情報が細切れになって体系的な学習が不足しがちである。その意味でも、体系的にスキルを学べつ外部の研修を活用することが有益だ。 自社でできることと自社内ではできないことを明確にして、外部研修を効果的に活用することが、変化の激しい今日求められる人材育成のあり方と言えよう。