受賞企業決定!第1回 HRテクノロジー大賞

HRテクノロジー大賞とは

経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進む中、企業人事は、環境変化にキャッチアップするだけでなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。また、ビジネスへの貢献の視点で、人事部門が事業部門のビジネス・パートナーとなることが求められるようになってきています。
また、これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうしたなかで、近年、HR テクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。
ProFutureでは、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与すべく、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)の後援を得て、「HRテクノロジー大賞」を創設することにいたしました。
第1回の応募総数は49事例で、厳正な審査の結果、その中から20事例が選ばれました。

第1回 HRテクノロジー大賞 受賞企業決定!

募集要項

名称 第1回 HRテクノロジー大賞
主催 「HRテクノロジー大賞」実行委員会
後援 株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(LeBAC)、ProFuture株式会社
審査委員 慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授
岩本 隆 氏(委員長)
上智大学 理工学部情報工学科 教授
田村 恭久 氏
ProFuture株式会社 代表取締役社長、HR総研 所長
中央大学大学院 戦略経営研究科(ビジネススクール) 客員教授
寺澤 康介
応募対象 日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体の「人事部門」、および「サービス提供会社」
応募条件 採用、人材育成、アセスメント、労務管理、人材マネジメント、タレントマネジメント、 業務効率化・高度化などの領域におけるHRテクノロジー、ビッグデータを活用した取り組みであること。またはそれらの提供サービス。
※「人事部門」の応募の場合、自社開発ではなく、他社より提供されるサービスを活用した取り組みで構いません。
審査方法 提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査
審査評価基準
  • 技術力(いかにテクノロジーを駆使しているか)
  • 革新性(企業に変革をもたらす革新的な取り組みか)
  • 経営貢献(経営力アップに貢献するものか)
  • 生産性向上(社員活用、活性化、効率化がはかられているか)
  • 戦略性(戦略的な取り組みであるか)
  • 社会的影響性(社会的インパクトをもたらすものか)

※サービス提供会社の場合には、ユーザー企業に対して上記審査基準を 提供できているかを審査します。

賞の種類
  • 大賞(1社)
  • イノベーション賞(1社)
  • 部門賞(各1社):採用部門賞、ラーニング部門賞、統合マネジメント部門賞、管理システム部門賞、アナリティクス部門賞、業務変革部門賞、労務・福利厚生部門賞、アウトソーシング部門賞
  • 各部門の奨励賞(複数社)
  • 注目スタートアップ賞(複数社)
授賞特典 授賞式にて、顕彰状、盾を贈呈いたします。
授賞式 2016年10月4日(火)予定
応募方法 専用応募用紙をダウンロードし、必要事項をご記入の上、「HRテクノロ ジー大賞」事務局まで郵送、またはメール添付にてご提出ください。添付 資料がある場合には、応募用紙と併せてご提出ください。
※応募書類は返却致しませんので、予めご了承ください。
※複数の取組みがある場合、1社で複数の応募も可能です。
募集締切 2016年7月29日(金)12時
※郵送の場合、消印ではなく必着となります。ご注意ください。
発表 「第1回 HRテクノロジー大賞」の各賞の授賞者には、8月下旬までに授賞の旨を直接連絡。
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや他の権利等の侵害がある と判明した場合など、 発表後であっても授賞を取り消すことがあります。
公表 『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、人事向けポータルサイト 『HRプロ』、経営・ビジネスの課題解決メディア『経営プロ』
応募先・お問い合わせ先 〒107-6123
東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23F
ProFuture株式会社内 「HRテクノロジー大賞」事務局
TEL:03-3588-6711 E-mail:hrtech@profuture.co.jp

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