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全社員で採用活動。中途採用の半数を「社員紹介」で採用した方法とは?

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2015年06月05日

人事部以外の社員にとって、採用活動は「自分の仕事ではない」という認識が強いものです。

そんななか、「事業創りは仲間探し」を掲げるベンチャー企業B社では、社長から新卒社員までが一丸となり、採用活動を「自分たちの仕事」と考えて採用活動に取り組んでいます。実際に、2014年の中途採用実績のうち約半数が社員紹介によって入社したそうです。

そこで今回は、優秀な人材を効率よく集められる「社員紹介」を成功させるための6つの施策をご紹介します。

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社員が人材を紹介しやすくなる、6つの施策
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「仲間探し」の文化をつくる
創業時からB社では、「事業創りは仲間探し」であると社長が社員に伝え続けてきました。単に制度をつくるだけでなく、一緒に働きたいと思える優秀な友人や知人を社員が積極的に紹介する文化をつくり上げ、浸透させてきたと言います。社員は自分が所属する部署に関わらず、信頼し尊敬する前職の同僚や上司、学生時代の友人などを紹介しています。

また、紹介する人材は、正社員に限りません。一緒に働きたいと思う人がフルタイムで働くことが難しいならば、契約社員や業務委託という働き方も検討し、仲間として加わってもらっているそうです。

紹介しやすい「場」を提供する
社員によるイベントや勉強会、交流会の開催も、社員紹介の手助けになります。イベントなどを開催することにより、「いますぐ転職は考えていないけれど、面白そうだから参加してみようかな」と考える転職意欲の低い層へのアプローチが可能になるのです。このような場をつくることによって、紹介する側の社員も知人や友人に声をかけやすくなります。

B社の場合は、エンジニアの社員はプログラミング勉強会やハッカソンを、デザイナー社員はWebデザイン勉強会を、営業の社員はゲストを招いた講演会を開催しており、勉強しながら気軽につながりを持てるコミュニティーの場を設け、好評を得ているそうです。

自社採用サイトを充実させる
自社採用サイトの充実は、会社としてのメッセージを明確に伝えるのに役立ちます。特に友人や知人が実際のイベントへ参加できない場合や、社員がまだ入社したばかりで会社の説明をすることが難しい場合に効果的です。

働く社員のインタビュー記事を豊富に掲載したり、オフィスやイベントの様子などがわかる写真や動画を掲載したりすると、具体的でイメージがしやすくなります。社内にはどのようなバックグラウンドを持つ社員がいて、どのような活躍をしていて、どのような考え方で働いているのか。さらには、入社後にどのようなキャリアを描けるのかといったことなどまで、想像してもらいやすくなるそうです。

プロジェクト数値目標を持つ
B社では、全社員が関わる「リクルーティングプロジェクト」を立ち上げています。このプロジェクトでは、事業部やチームごとに「面談設定数」と「内定承諾数」という2つの数値目標を持つそうです。数値目標を持ってチームで取り組むことにより、社員は転職潜在層の意欲を高めるためのアイデアを出し合い、イベントを開催するなど、趣向を凝らした採用活動を行うようになり、幅広い人材に出会えるようになりました。

インセンティブを設ける
積極的に採用活動に協力してくれた社員たちをねぎらうとともに、採用に対する達成感ややりがいを感じてもらい、次の採用活動につなげるために、B社ではインセンティブを設けているそうです。

半期ごとに最も貢献した社員に対して表彰する制度があり、社長から賞状や盾が贈られます。そして、採用の数値目標を達成したチームに対しては、食事会をプレゼントしているそうです。あるチームは有名な焼肉店での食事の後にリムジンで東京ツアーを楽しみ、またあるチームでは、歓迎会を開催して新たに加わった仲間との親睦を深めたそうです。

こまめな進捗状況の共有と社員に対する感謝を伝える
通常の業務があるなかで採用候補者の発掘に協力してくれている社員に対し、B社では、こまめな進捗状況の共有と感謝の気持ちを忘れず伝えています。

例えば、全社員が参加するミーティングで、何人採用できているかという進捗状況の共有に加え、採用に貢献した社員の名前を感謝の言葉とともに、人事部から発表するようにしています。全社員の協力のもとに行う社員紹介ですが、それを当然のこととは考えていないということでした。

まとめ
「社員紹介」は、能力や人柄が保証されている優秀な人材を効率よく集められるだけでなく、採用コストを抑えることにもつながります。さらに、全社員の協力を得て行うことにより、会社全体の連帯感も生まれてくるということでした。「社員紹介」での採用活動に成功すると、会社へのメリットも多いと言えそうです。全社員での採用活動が難しい場合は、経営陣から社員紹介の意義について語ってもらったり、インセンティブをつけたりすることで社員を巻き込む方法もあります。ぜひ貴社に合った手法を模索してみてください。

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